どうも墨汁うまい(@bokujyuumai)です。
Cboeが上場申請しているVanEck SolidXのビットコインETFに注目が集まる中、3つのファンドによるビットコインETFの上場申請がSEC（米国証券取引委員会）により否決されました。
この3つのファンドはウィンクルボスビットコイントラストとVanEck SolidXビットコイントラストとは明確な違いがあり、否決予測ができました。本稿では要点を抑え、比較し考察を行いました。
目次
ビットコインETFの違い
今まで上場申請されたビットコインETFは主にわけて２つの種類に分類ができます。一つはウィンクルボス兄弟のビットコインオークションのビットコイン価格を反映させるものとVanEckのように取引所またはOTC（直接取引）でビットコイン現物へ投資するというものです。
対して、今回否決された3つのファンドはビットコイン先物を基準としたビットコインETFであり、多くの注目を集めていたのはビットコイン現物を基準としていたものであったことがわかります。
ビットコイン先物とETF
では、ここからはSECによって公式に申請が発表されたPDFを確認してみましょう。
現在VanEck SolidXビットコイントラストの上場申請をしているCboeは2018年1月5日にGraniteShares、年末にかけて大きく期待されているBakktのビットコイン先物を発表したNYSEは2017年12月19日にProShares、2018年1月18日にDirectionを上場申請しています。
参照：ビットコインを暴落させたETF審議「9/30に最終決断」は間違い？正しい知識を解説
CboeのGranitesSharesを確認すると、CFTC(米国商品先物取引委員会)により承認されたCboeとCMEのビットコイン先物において、ロングでの利益を狙うGraniteShares Bitcoin ETFとショートでの利益を狙うGraniteShares Short Bitcoin Fundの2種類となっています。
また特定条件に達した場合、OTCスワップ型ETFとしての投資を行うことも明記しています。これは先物のようなデリバティブを使用するETFとしては一般的といえるでしょう。
NYSEはVanEck SolidXの大本となったSolidXの上場はできなかったものの、ProSharesとDirectionの２ファンドのETF上場を申請しています。
ProSharesもCboeのGrantiesSharsと同様に、ロングとショートのファンドであり、Directionも同様ですが、その投資結果によって利益を反映するという1倍、1.25倍、1.5倍、2倍のロングファンドと2倍のショートファンドの5つとなります。
直接のビットコイン投資を行うのではなく、ビットコイン先物を使用して間接的にビットコインへの投資を行うという点において3つのファンドは共通しています。
出典：ProShares
出典：Direction
CMEとCboeの問題点
ビットコイン先物は証券市場において適切に規制された金融商品であり、機関投資家が取引を行えるという点ではとても大きな意味を持ちます。
ですが、CMEの四半期を見ても、建玉は2,405BTCしかなく、USD最大の取引所Bitfinexでの信用取引の建玉は約65,000BTC、デリバティブ取引所のBitMEXでは30万BTCの建玉が現在存在し、ビットコイン先物の取引は現物やbitFlyer FXやBitMEXなどの既存のCFD（差金決済）デリバティブから見ても圧倒的に少ないことがわかります。
BTC速報:世界最大の先物取引所CMEのビットコイン先物は第二四半期で日の出来高が前期に比べ93%上昇し、先物のコントラクト数は2,400となり、58%増加。 #ビットコイン #仮想通貨 #Bitcoin $BTC #ブロックチェーン #ビットコイン先物 #CME #ETF https://t.co/8b6TazvjLx
— 墨汁うまい(Not giving away ETH) (@bokujyuumai) 2018年7月20日
民間投資家の保護を第一に考えるSECとしては、ビットコイン現物取引よりも低い流動性のビットコイン先物は、ウィンクルボスファンドの価格指標となるGeminiのビットコインオークションの低い流動性と同様に、証券取引法6(b)(5)を指摘し、否決することは明白でした。
結論と考察
ビットコインETF否決は明白であったことよりも、ここで重要な点は「３つのファンドはどれも最大審査期間である240日で審議されている。」という点です。これは2016年のSolidXとウィンクルボス両ファンドからも明白でしたが、より確実なものであると判断することができます。
VanEck SolidXの場合は、1株25BTCの価格を反映し、集まった資金で取引所またはOTC取引にてビットコインに直接投資し、保管するためまず先にビットコイン現物を基準とするETFを承認した後、ボラティリティの安定とともにビットコイン先物を基準とするデリバティブETFを承認する方が自然な流れといえるでしょう。
これらのことから9月30日のVanEck SolidXも審議期間延長となり、来年の2月頃が最終判断になると私は考えています。
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