ビットコイン(BTC)・暗号通貨の今後の相場にポジティブな理由9つ

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ビットコイン(BTC)・暗号通貨の今後の相場にポジティブな理由9つ

ビットコイン(BTC)、暗号通貨の価格が長い間横ばいになっています。ボラティリティは過去で一番低く、出来高も低下していますが、特にUS圏では、ブルマーケットが間もなく来るのではないのか、という意見も多くあります。実際のところ機関投資家を受け入れるインフラストラクチャーが、この半年くらいでかなり進んでおり、それらはポジティブな点です。

下記の記事が、暗号通貨市場が間もなく上昇相場になるだろうと期待される理由をまとめていますので、それぞれの理由に対して解説します。なお、本情報は、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨しているものではありません。

参照:Crypto’s Next Bull Run is Nearly Here

暗号通貨市場が上昇相場へと期待される理由

Bakkt(バックト)が12月にローンチ

ニューヨーク証券取引所の親会社であるICE(インターコンチネンタル取引所)の新会社「Bakkt(バックト)」が12月にオープンをすることが正式決定しています。同市場では、ビットコイン(BTC)の現物先物が提供されます。ICEがこのプラットフォームを提供することで、多くの機関投資家を引きつけることが期待されていることと、翌日受け渡しの先物であるため、ほとんど現物と同義です。

関連:Bakktでのビットコイン(BTC)先物取引は12月より開始予定

ビットコイン(BTC/Bitcoin)の価格が安定している

現在、ビットコイン(BTC)の価格が過去一番で安定しています。
乱高下が激しすぎる相場でないほうが、トラディショナルな投資家は参入しやすいと言えます。

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ICOはクリプトファンドに置き換えられている

2017年の多くのICO(イニシャル・コイン・オファリング)は詐欺まがいのものばかりでしたが、現在のICO市場は全く異なっています。
ICO市場は、トラディショナルなVC(ベンチャーキャピタル)投資により近いものに変容し、それは健全な市場になっているということです。

CBOEがイーサリアム先物を今年の終わりにローンチ予定とアナウンス

CBOEがイーサリアム(Etheruem)の先物をローンチする予定としています。CBOEは既にビットコイン(BTC)の先物をローンチしており、こちらの先物市場での出来高は少しずつ増加しています。

ビットコインETFが遅かれ早かれ承認されるはずである

ビットコインのETF(上場投資信託)は、遅かれ早かれ承認されるはずです。

現在、最も期待されるETFはCBOEなどが申請しているものですが、今回のETF商品は、1つのポーションが25BTC(約$165,000USD)で、機関投資家、または大口個人投資家を対象としており、個人投資家がボラティリティによって大損するというような事件が起きないようにある程度配慮されています。このような様々な形式のETFが申請されており、あるときにいずれかが承認されるはずです。

ここ数年ビットコイン(BTC/Bitcoin)のQ4は強い傾向

ビットコインは、例年Q4(第4四半期)に強気になると記事は指摘しています。これは単なる経験則とアノマリーです。アノマリーとは、効率的市場仮説と矛盾するような金融市場の価格およびリターンのねじれ現象を言います。

「去年も一昨年もそうだったから、今年もこうであるはずである」という市場参加者側行動バイアスによって、結果的に実現されるというようなものです。チャート予測のトレードも全てこういった裏付けで起こっているものです。要素の一つくらいには考えられるでしょう。

リップル(Ripple)のアダプションのように暗号通貨が普及し始めている

リップル(Ripple)が未だ多くの銀行との提携を勧めていて、プロジェクトがプログレスであるということ。

コインベース(Coinbase)がERC20トークンを扱い始めている

米国最大の取引所コインベース(Coinbase)が、当局との話し合いは当然行われた上での上場でしょうから、今後アメリカでイーサリアム(Ethereum)トークンやアルトコインの上場は進むだろうと想定されます。

ソーシャルメディアで暗号通貨関連広告が解禁され始めた

GoogleやFacebookで、ICOをはじめとした暗号通貨関連の広告は禁止されていましたが、現在は禁止が解かれ、広告配信が普通にされています。

関連:現状の仮想通貨アフィリエイトに関する考察:仮想通貨交換事業者の広告ガイドライン

以上が、ビットコイン相場にポジティブな理由として考えられているようです。

他、世界最大級の金融サービスプロバイダー「Fidelity Investments」は、新会社「Fidelity Digital Asset Services」を設立したことを発表している他、様々なカストディ(Custody)サービスが整備されるなど、約1年のベアマーケットの中で暗号通貨業界は様々なインフラに取り組んできました。


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