千歳悠
建設業を営む傍ら、2015年からライター業務を開始。専門として、金融全般を得意とするライターとなる。客観的に物事を見たうえで、難解で分かりにくいものをわかりやすく伝えることを心掛けている。趣味は、読書と体力作り。興味があれば何でも読む。仮想通貨に出会ったのは2017年5月。
千歳悠の記事一覧
千歳悠の仮想通貨に関するコラムを掲載しています。
eToroがTwitterの市場心理に基づいた仮想通貨取引戦略を開始
仮想通貨取引プラットフォームのイートロ(eToro)がこのほど、Twitterの仮想通貨市場に関する投稿を活用したトレーダー向けのプログラムを開始。仮想通貨情報サービス会社TIEとのパートナーシップにより実電した。
専門家が考察するビットコイン(BTC)とブロックチェーンの可能性と未来
現在の社会とさまざまな業界に変革をもたらすとも言われているビットコイン(BTC)とブロックチェーン。その可能性と未来はどうなるのか？ニューヨーク大学をはじめ、さまざまな大学教授や研究者の考えや考察を紹介します。
ビットコイン(BTC)は2020年に900万円以上に!?ドイツの大手銀行が大胆な...
ドイツの大手銀行の1つバイエルン州立銀行がこのほど、2020年にビットコインが半減期を迎え、1BTCあたりの価格が970万円になるとの予測を示したレポートを発表した。レポートと内容からその理由を紹介する。
ブロックチェーン企業Block.oneがワシントンD.C.に米国事業本部を開設
イオス(EOS)の開発を行うブロックワン(Block.one)が９月23日アメリカのヴァージニア州アーリントンには本社を開設することを発表。新たなオフィスの開設の狙いや州知事のコメントなどをわせて紹介します。
仮想通貨取引所コインベースが新たに17通貨の上場を検討
アメリカの仮想通貨取引所コインベース（Coinbase）が9月20日、新たに17の通貨の上場を検討していることを発表した。テレグラムやポルカドットなど対象となった通貨とあわせて同取引所の考えを紹介します。
約5億円相当のビットコイン(BTC)で英アーティストの絵画が売却
英国のアーティストであるリンカーン・タウンリー(Lincoln Townley)氏が合計で19種類の絵画を490ビットコイン(BTC)で売却したことが明らかになった。日本円に換算すると約5億円。タウンリー氏の過去の活動なども紹介。
ステラ開発財団が約130億円相当のXLMをチャットアプリユーザー対象に配布
ステラ開発財団がこのほと、パートナーであるチャットサービスのキーベース(Keybase)のユーザーを対象に、約130億円相当のステラ(XLM)のエアドロップを実施することを発表した。詳細などを紹介します。
中国で違法マイニングを行った15人が逮捕、約15億円相当の仮想通貨を売却か
中国でインターネットカフェから電気を盗み仮想通貨のマイニングをしたとして15人が逮捕された。容疑者らは9000人近くのインターネットカフェのコンピューター管理者などを買収していマインングしていたという。
約500億円相当のビットコイン(BTC)が格安手数料で送金、その金額とは？
約500億円相当のビットコイン(BTC)が7月29日、格安な手数料で送金されていたことが明らかになった。法定通貨で同等の金額を送金する際の手数料は18億円かかるとされるが、ビットコインの場合はいくらだったのか？
ビットコイン(BTC)関連の詐欺で2社から7億円以上だまし取った男を起訴
アメリカのビットコイン(BTC)エスクロー会社の代表が、投資家らから700万ドル(7億6,000万円)をだまし取っていたとしてニューヨークの検事局に起訴された。被害にあったのは2つの企業で、事件の詳細を紹介していきます。
韓国で2年間の仮想通貨関連の犯罪による損失が約2500億円に
韓国における仮想通貨関連の犯罪による金銭的な被害が、過去2年間で約2.7兆ウォン（約2,480億円）に達したことが明らかになった。同国における仮想通貨関連の動きや政府の対応、問題視されている「蜂の巣口座」について紹介。
Facebookは仮想通貨リブラを守れるのか?米議会で公聴会開催
7月16、17日と開かれた公聴会で、Facebookの子会社カリブラ(Calibra)の最高経営責任者(CEO)であるデビッド・マーカス氏がリブラ(Libra)について証言した。リブラに対する批判的な意見もあがっていた。
へルスケアのブロックチェーン市場規模は2026年までに1,800億円以上に
アキュメン・リサーチ・アンド・コンサルティングがこのほど、ヘルスケアの分野におけるブロックチェーンの市場規模が2026年までに約1,800億円に到達するとの予想を展開した調査レポートを発表。内容を紹介する。
ブロックスタック(Blockstack)のICOが米SEC初の承認受ける
ブロックチェーンプロジェクトのブロックスタック(Blockstack)が7月10日、今後行うトークンオファリングについて米国証券取引委員会(SEC)の規則の1つであるレギュレーションA +の下で認定を受けたことを発表。
ブロックチェーンサプライチェーン市場は2025年までに1兆円規模に？
アメリカの調査会社であるアライドマーケットリサーチ(AMR)がこのほど、世界のブロックチェーンサプライチェーン市場規模が2025年までに約1兆円に達するとのレポートを発表した。レポートの内容も紹介します。
ライトコイン(LTC)が全米3万店舗以上で利用可能に、Flexaがサポート発表
暗号資産(仮想通貨)に特化した決済ネットワークのフレクサ(Flexa)が7月2日、ライトコイン(LTC)をサポートし、アメリカ国内にある3万9,000を超える加盟店での支払で利用できるようになったことを発表した。
ビットコイン(BTC)のダークウェブでの利用が1000億円に到達か？
ブロックチェーン分析会社のチェーンアナリシス(Chainalysis)の報告によると、2019年のダークウェブ市場におけるビットコイン(BTC)の利用額が10億ドル(約1,070億円)以上に達する見込みであることが明らかになった。
分散型金融サービス向けブロックチェーン開発へ、フォビ(Huobi)が関連企業との...
仮想通貨事業を展開するフォビ・グループ(Huobi Group)が7月1日、ネルボス(Nervos)と提携し、分散型金融サービス（DeFi）に重点を置いた新しいパブリックブロックチェーンを開発することを発表した。
被害は1億円以上のビットコイン(BTC)、自治体で相次ぐランサムウェア攻撃
アメリカのフロリダ州にある2つの都市で今月、ランサムウェアから攻撃受けそれぞれ42BTCと65BTCをハッカーらに支払っていたことが明らかにになった。被害は総額で1億円以上となった事件を紹介します。
ビットコインATMの設置台数、世界で5,000台を超える
コイン・ATM・レーダー(Coin ATM Radar)のデータによると、世界のビットコイン(BTC)ATMの設置数が5,000台を超えていたことが分かった。現在90カ国で5,006台が稼働しているという。
Facebbokの仮想通貨リブラ(Libra)の開発停止求める、米国下院金融サー...
フェイスブックが6月18日に仮想通貨プロジェクト「リブラ(Libra)」の計画を発表したことを受けて、米国下院金融サービス委員会のマキシン・ウォーターズ委員長がフェイスブックに同プロジェクトの開発停止を求める声明を発表した。
リップル(Ripple)社が世界送金大手企業MoneyGramとの戦略的パートナ...
リップル(Ripple)社がアメリカの大手送金会社であるマネーグラム(MoneyGram)と戦略的パートナーシップを締結したことを発表。2年間で最大5,000万ドル（約54億円）を出資することを表明している。
ブロックチェーン上で卒業証書を授与、カナダの大学で実施へ
スイスのブロックチェーン企業のODEMがカナダの南アルバータ工科大学(SAIT)と共同でデジタル卒業証書を授与する計画を発表した。卒業生は証書や成績などを採用担当者や企業と直接やりとりできるようになるという。
5月の新規ビットコインATM設置数は300台以上、総数は5000台目前に
コイン・ATM・レーダー(Coin ATM Radar)が6月6日、世界のビットコインATMに関するデータを発表し、5月に300台以上が設置されていたことが明らかになった。最近のビットコインATM事情と合わせて紹介します。
ビットコイン(BTC)など仮想通貨決済を導入、ヨーロッパの大手サッカークラブで
ポルトガルのサッカークラブのベンフィカがビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)での決済の導入を発表した。同クラブのサポーターは、仮想通貨で試合のチケットやTシャツなどのグッズを購入できるようになる。
ICO支援プロジェクトBinance Launchpadの再開ともたらされる影響...
大手取引所であるバイナンス(Binance)が公式ブログにてBinance LaunchPadの再開を発表。バイナンスが提供するICOプラットフォームにて、毎月新しい仮想通貨プロジェクトをサポートしていくという。本コラムでは仕組みなどを紹介する。
仮想通貨取引所バイナンス(Binance)、初となるブロックチェーンの大規模イベ...
仮想通貨取引所バイナンス(Binance)が2019年1月にブロックチェーンの大規模なイベントを開催することを発表。安全性をテーマにしたハッカソンとカンファレンスの2つに分かれたイベントの詳細を紹介します。
仮想通貨取引所バイナンス(Binance)、USDT市場をステーブルコイン市場へ...
仮想通貨取引所のバイナンス(Binance)がステーブルコイン市場を新たに創設し、テザー(USDT)市場との統合を発表。また、新たにPAXを追加したこともブログでアナウンスしている。今後のバイナンスの動きについて考えられることを考察した。
仮想通貨取引所バイナンス(Binance)、KYCシステムを導入し顧客確認を自動...
大手仮想通貨取引所のバイナンス(Binance)がリフィニティブ(Refinitiv)と提携をして自動KYCアプリケーションを導入することを発表、安全性の強化へと取り組む。リフィニティブとはどんな企業か、どのような取り組み内容かを紹介する。
バイナンスコイン(BNB)は決済通貨となり得るか？旅行予約サイトXcelTrip...
大手仮想通貨取引所バイナンスの独自トークンであるバイナンスコイン(BinanceCoin/BNB)が旅行サイト「Xceltrip」での取り扱いを開始した。今後BNBは決済通貨として認知、拡大していくのか。今後について考察を行った。
バイナンス(Binance)が新たにステーブルコイン「USDC」を追加、今後の展...
大手仮想通貨取引所のバイナンス(Binance)が新たに米サークル社のステーブルコイン「USDC」の追加を発表。どのように発行されたステーブルコインなのか？また、バイナンスがステーブルコインを扱う理由に対しても考察を行った。
バイナンスの仮想通貨分析部門「Binance Research」開設、狙いは何処...
大手の仮想通貨取引所バイナンス(Binance)が仮想通貨の分析部門として「Binance Research(バイナンス・リサーチ)」を開設した。このプロジェクトの概要、レポート内容、そして開設した理由などを紹介する。
バイナンス・ウガンダ(Binance Uganda)開設後の1週間で4万人の登録...
世界大手のバイナンス(Binance)がウガンダに仮想通貨取引所をオープンした。開設後1週間で4万人がユーザー登録したことが発表され、ウガンダでの仮想通貨の期待値の高さがうかがえる。ウガンダがバイナンスを受け入れる理由などを紹介。
フォーブス国際CEO会議にてバイナンス(Binance)のCZ氏が語る、仮想通貨...
2018年10月末に開催された米経済誌フォーブス(Forbes)主催の国際CEO会議にて、バイナンス(Binance)CEOのCZ氏が出席。会議の中でCZ氏は仮想通貨市場やブロックチェーンに対する現状や、今後普及する理想の形などを語った。
世界最大級の取引プラットフォームのイートロ(eToro)、バイナンス・コイン(B...
世界大手の取引プラットフォーム「イートロ(eToro)」が、取引対象にバイナンス・コイン(BNB)を追加した。今後BNBが普及されることが期待される。本稿では今回のBNBサポート詳細に加え、法定通貨と仮想通貨の在り方についても考察を行った。
ワールドワイドな戦略？バイナンス(Binance)がシンガポール進出へ
仮想通貨取引所のバイナンス(Binance)がバーテックス・ベンチャーズ(Vertex Ventures)から支援を受けた。また、シンガポールに取引所を開設する計画も進んでいる。バイナンスがもたらすアジア地域へのメリットとは何かを解説する。
仮想通貨取引所バイナンス(Binance)CEOが世界投資フォーラムで語ったブロ...
仮想通貨業界で発言が注目されるバイナンス(Binance)取引所CEOのCZ氏が世界フォーラム2018内のセッション「持続可能な発展のためのブロックチェーン」で語ったブロックチェーンの透明性や未来、新プラットフォーム発表などをまとめて紹介。
ブロックチェーン技術の運用にかかせない8つの特徴
金融業界をはじめ医療の記録や不動産、サプライチェーンなどに使用されるブロックチェーン技術。それぞれの目的と使用方法が異なるため、その機能を最大限に活用するために必要となる、ブロックチェーン技術の特徴を紹介する。
仮想通貨取引所コインベース(Coinbase)が2018年Q3期で達成したことと...
2018年10月初め、大手の仮想通貨取引所コインベース(Coinbase)はQ3(第3四半期)で達成したことについて、共同創設者兼CEOであるブライアン・アームストロング氏が公式ブログにて発表。この記事ではレポート内容をまとめて紹介する。
サイバーセキュリティ強化の為、ブロックチェーン技術の活用が注目
あらゆるサイバー攻撃に対抗しようと新たなセキュリティ対策が生まれても、また新たな攻撃が増えるなどハッカーとのイタチゴッコが続いている。しかしこのサイバー攻撃に対抗できる技術としてブロックチェーンが注目されている。注目される理由を紹介。
ブロックチェーンが変える医療業界の未来、理想的な活用方法とは？
仮想通貨を支える基盤技術として誕生したブロックチェーン。その性能から、さまざまな分野と業界で活用方法が模索されている。その中でも相性がいいとされる医療業界でブロックチェーンがどういった役割を担うのかを紹介。
ブロックチェーン技術は医療データに関する問題をどう解決するのか
現在、それぞれの病院が異なる電子記録システムを使用し、患者の病歴または治療記録を作っており、医療に関するデータの連携がうまくいっていないという問題がある。この問題を解決するために、ブロックチェーンに大きな期待が集まっていることについて考察した。
ブロックチェーン技術に対する医療関連企業の取り組みとは？
ブロックチェーンはセキュリティの確保などその性質から医療業界でも期待が高まっている技術の一つとして考えられている。研究機関が使用するゲノム解析データの取引プラットフォームなど、ブロックチェーンを導入する医療関連企業を紹介。
ブロックチェーン技術×サイバーセキュリティ対策の相性、活用例を紹介
セージ・セキュリティ(Xage Secuity)社はブロックチェーン活用のシステム構築を目指し、米GEベンチャーズ等の大手企業から出資を受けている。同社が開発するシステムはどのようなものか？サイバーセキュリティ対策への取り組みについて考察した。
ブロックチェーン技術がユーザーデータ保護に活躍、セキュリティ業界をリードするAc...
バックアップソフトウェアやデータ保護ソリューションを提供するAcronis社が取り組むブロックチェーン技術やユーザーデータ保護に活躍するその仕組みについて、その他ブロックチェーン技術を使うことによるメリットなどを紹介。
ブロックチェーン技術に対するオーストラリアの取り組みとは？
その可能性から期待高まるブロックチェーン技術。世界のさまざまな国がブロックチェーン技術の導入を検討するなか、オーストラリア政府の取り組みに注目した。企業が開発したブロックチェーンを水の取引市場に応用したプロジェクトなどを紹介する。
ブロックチェーン技術と政府の関わり、税金の透明化や資産管理など
ブロックチェーン技術が世界的に実装されることで、政府の構造と行政サービスの未来は変わるのだろうか。2018年7月に開催されたRISEカンファレンスから、ブロックチェーン技術と政府の関わりとその将来性について考察した。
ブロックチェーン技術は政府にどのようなメリットをもたらすのか？
世界各国の政府が導入を検討するブロックチェーン技術。実際に導入された際のメリットとは？またアメリカやフランス、インドなどの国はブロックチェーン技術に対してどのような取り組みを行っているのかを紹介する。
ブロックチェーン技術で変革する世界の株式市場
仮想通貨の根幹となるブロックチェーン技術を応用することで、株式市場にも大きな変化が訪れようとしている。株式取引の決済の高速化やさまざまなコスト削減など、株取引におけるブロックチェーンの可能性を探った。
仮想通貨に対して厳しい姿勢のロシアにおけるブロックチェーン事情とは？
法定仮想通貨である「クリプトルーブル（Cryptoruble）」の発行計画を進めるロシアで運用されるブロックチェーン技術とは？修理の作業効率の向上を狙った国営の鉄道会社の例や大手民間の銀行の取り組みを紹介。
