仮想通貨(ブロックチェーン)は、世界中のあらゆる産業に影響を与える可能性があります。この記事では、仮想通貨(ブロックチェーン)がすでに浸透していて積極的に利用されている３つのニッチ産業について紹介します。
目次
仮想通貨(ブロックチェーン)の採用が進む３つのニッチ産業
慈善活動(Charity)
仮想通貨に投資をして富を得た人の中には、慈善活動に興味を示す人もいます。例えば2017年末に行われたPineapple Fundでは、5,500万ドルの寄付を集めて多くの慈善団体にその資金を提供しました。また世界最大級の仮想通貨取引所であるBinance(バイナンス)のCEOであるChangpeng Zhao(CZ)氏は、先日の西日本豪雨に対して100万ドルの寄付をしたと自身のTwitterで述べています。
Our hearts go out to the victims in West Japan. @binance will begin with a $1,000,000 USD equivalent donation in either BNB, BTC, or JPY. We also ask our crypto partners to join us and help our friends in need.
— CZ (not giving crypto away) (@cz_binance) 2018年7月8日
その他の取り組みとして面白いのは「マイニング×慈善活動」です。UNICEF(ユニセフ)はEthereum(イーサリアム)のマイナーと交渉して、収益の一部をUNICEFに寄付するように訴えかけました。またGNationのワンクリック・マイニング・エコシステムのようなプロジェクトも同様にマイナーの収益をさまざまな慈善団体に寄付するような取り組みを行っています。
関連：ユニセフ、イーサリアムによるスマートコントラクトへの試み(2017/8/17)
フリーランス(Freelance)
従来のフリーランス市場では、単位の小さい仕事(マイクロタスク)の受発注は難しい課題でした。なぜなら契約の管理と非効率性が存在したからです。しかしブロックチェーン技術が台頭して、国境を超えた支払いや信頼できるコミュニティ、スマートコントラクトが誕生すると、マイクロタスクも簡単に受発注することができるようになりました。これによりフリーランスの人は、膨大な数のマイクロタスクから賃金を取得できる機会を得ました。
ブラックマーケット(The Black Market)
仮想通貨は、ブラックマーケット取引で重要な役割を果たしています。Monero(モネロ)などの匿名通貨では、売り手と買い手のアドレス、取引記録、ブロック、ウォレットの残高を確認することができず、ブラックマーケットの性質にマッチしています。
一見これは悪いことのように思いますが必ずしもそうではありません。ブラックマーケットといってみなさんが真っ先に思い浮かべるのは違法ドラッグや武器の取引だと思います。しかしブラックマーケットにおいてはベネズエラのような国家の崩壊した経済の下で生活する人びとにとってポジティブな意味合いを持つこともあります。
ベネズエラの国民は、使い物にならない法定通貨の代わりに、ブラックマーケット上で仮想通貨を使用することで、さまざまなものを入手することができます。例えばそれによって国家の規制下にある市場においては保証されない、食品の安全などのメリットを享受することができるのです。
五月雨(筆者)の結論と考察
仮想通貨(ブロックチェーン)がすでに活躍している３つのニッチ産業について述べました。ロジスティクスやファイナンスなどのメジャー産業において仮想通貨(ブロックチェーン)が使用されていることはご存知だと思いますが、この記事で紹介した産業の例はあまり知らなかった方も多いのではないかと思っています。少しでもみなさんの知見を広げることに貢献できれば幸いです。
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参考
・NullTX
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