仮想通貨のマルウェア4,000%以上増加、IoTが新たなターゲットに

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仮想通貨のマルウェア4,000%以上増加、IoTが新たなターゲットか

2018年の仮想通貨のマイニングをターゲットにしたマルウェアが1年間で4,000%以上増加しているという。サンフランシスコに本社を置くサイバーセキュリティ企業のマカフィー(McAfee)が12月18日に発表した、サイバー犯罪に関するレポートで明らかになった。

仮想通貨に関連したマルウェアが4,467%増

仮想通貨のマイニングをターゲットにしたマルウェアは、同意なしに被害者のコンピューターなどの端末のリソースを使いマイニングを行うというもの。

同社が発表した「McAfee Labs Threats Report」というタイトルのレポートによると、マイニングのマルウェアは2016年と2017年の各四半期において50万件を下回っていたが、2018年の第1、第2四半期に約250万件と急増、第3四半期には400万件近くまで増加。ここ1年で4,467%増加していたと報告している。

マイニングのマルウェアの新たなターゲットはIoT

また同レポートでは、新たなマルウェアのターゲットとしてネットワークカメラなどのIoT(Internet of things:モノのインターネット)デバイスが増えてきていると指摘。

これまでIoTデバイスはそのCPUがパソコンよりも劣るため、仮想通貨のマイニングに使用することは考えられていなかった。しかしそのセキュリティの甘さから、サイバー犯罪者らはマルウェアのターゲットにしていると考えられている。仮に数千台のIoTデバイスをマイニングのため長期間コントロールできれば、利益が出せるという。

マカフィー社のセキュリティリサーチャーのレムコ・ バーホフ(Remco Verhoef)氏は、Mac OSを狙ったマルウェアの存在を確認。これは「OSX.Dummy」という名前で、仮想通貨のマイニングに関連したスラック(Slack)やテレグラム(Telegram)などのチャットグループで拡散されていた。

今年7月には中国で100万台以上のコンピューターがマルウェアに感染し、2年に亘り200万ドル(約2億2,000万円)相当の仮想通貨をマイニングしていたという事件が発覚していた。

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参考
McAfee