最近の研究によって仮想通貨のハッキングが増えていることがわかった。国際的なサイバーセキュリティ企業であるGroup-IBより判明しており、さらに、ハッキングの多くはアメリカで発生していることがわかった。
ハッキングの多くは不十分なセキュリティ対策が原因
TNW(The Next Web)が報じた内容で、Group-IBによると、2017年に行われたハッキング件数が前年に比べると、369％も上昇。19もの取引所において、盗まれたユーザーアカウントとパスワードの件数は720個にも及ぶとしている。
データによると、十分なセキュリティ対策を施していない、2FAなどの2段階認証を行っていないなどの原因が挙げられる。
ハッキングにおいて大きく影響を受けたのはアメリカで全体の34.3％にも及ぶ。その他の国々としてまとめられたグループは11.1％であり、その次にロシアが10.5％、中国が5％となっている。トルコは最も影響が少なく2.4％となっている。
出典：Group-IB
ハッキング被害を受けた720ものアカウントのうち、5分の1はパスワードが8文字以下であり、このことがハッカーたちに資産を盗むことを容易にさせたと思われる。
悪質なハッキングの多くが米国で開発か
ランサムウェアが犯罪者の間でますます使用されるようになってきた。Group-IBのデータによると、多くの使用されたマルウェアはアメリカで開発されたものだという。その割合は56.1％にもおよび、その次にニュージーランドで21.5％となる。
仮想通貨のマーケットが大きくなりユーザーの関心が高まる中で、そこを狙ったハッキングの数も多くなってくる。数え切れないほどの事件がマルウェアによってもたらされているのだ。
6月を振り返ると、ADM.Minerという勝手に仮想通貨のマイニングをするアプリがアンドロイドのデバイスで見つかった。Mshelperと呼ばれるMacコンピュータ上で動作する、モネロと言われる仮想通貨を勝手に実行されてしまうソフトが見つかっている。
これらは、ほんの僅かな例にすぎない。不正行為と犯罪者の増加が注目を集めているなか、Group-IBの特別なプロジェクトを率いるRuslan Yusufov氏は、「業界は自社を守り、ユーザーを保護する準備をできていない」と強調、そして以下のように指摘している。
「2018年はさらに多くの事件が発生するだろう。仮想通貨のこれらの事件を守るためには研究者、学者を含むあらゆるコミュニティの協力が不可欠である。」
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（執筆者：RAVA）
