仮想通貨の今後予測される動きは?2019年、その先はどうなる…?

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仮想通貨の今後予測される動きは?2019年、その先はどうなる…?

こんにちは、ママコイナーのMaki(マキ)@maki_coinです。

ビットコイン(BTC)の価格も昨年末の6分の1程度となり、バブルから参入した方にとって2018年はつらい1年だったのではないでしょうか。今年も仮想通貨に絡んださまざまな事件がありましたが、今後はどのような流れになっていくのでしょうか?

ファンダメンタル面から見た考察とともに、今後の希望についてお話しさせていただきます。

いろいろ起きた2018年の仮想通貨関連の振り返り

2018年はいろいろなことがありました…。

まさか、という事件を皮切りに国内外でさまざまな悪材料が噴出、一時200万円を超えていたビットコインはどこ行った?という状態になっていましたね。

では、2018年はどのようなことがあったのか、時系列でささっと振り返ってみましょう。

1月~3月

1月・コインチェックのハッキング
国内ではDMM Bitcoinがオープンし、海外ではビットフライヤーがヨーロッパに進出を果たしました。そんな1月26日にコインチェックのNEMハッキング事件が起こりました。

2017年12月のバブル相場を再び…!と息巻いていたときに起こった、まさかの巨額ハッキング事件。過去最高額のハッキング事件となり、ここから金融庁による国内取引所の淘汰が始まりました。

2月・海外でのハッキングも…
イタリアのBitGrailという取引所で、Nano(旧XRB)がハッキングされるという事件が。

取引所側はNanoのチームに対して責任を擦り付けようとしましたが、結局BitGrail側が破産する事態に。また、日本ではメルカリやLINEが仮想通貨事業に参入することを発表しました。

3月・金融庁によるバイナンスへの警告
コインチェックを含めた複数の仮想通貨事業者が業務改善命令を受け、改善計画を提出しました。

また、OKExでは不正な価格操作が行われてロールバック(なかったことに)が行われ、バイナンスは金融庁から「日本で営業をするなら事業者として認可を受けろ」と警告を受けました。

4月~6月

4月・みなし業者の撤退
まだ認可が得られていない、いわゆる「みなし業者」7社が事業を諦め撤退。Krakenが日本でのサービスを終了し、コインチェックはマネックスに買収されることを発表しました。

5月・MONAが攻撃を受ける
モナコイン(MONA)が、Block Withholding Attackという攻撃を受け、各取引所で取引の承認数を引き上げるなど対応に追われました。

6月・Huobi、日本へのサービス検討
Huobiが日本向けのサービスを停止しつつも、日本仮想通貨事業者協会の協力会員として参加し、今後日本の制度に対応したサービスを展開することに期待が集まりました。

\仮想通貨画像

7月~9月

7月・仮想通貨関連、規制緩和と期待への動き
GoogleやFacebookは以前、仮想通貨に関連する広告を表示することを禁止していましたが、ここにきて規制を緩和。また、このころから「ビットコインETF」に関する話題がちらほらと上り始めました。

また西日本豪雨による被害がありましたが、バイナンスをはじめ仮想通貨関連のさまざまなところから寄付金が集まり、被災地に送られました。

8月・否決されたETF、再審査へ
米証券取引委員会(SEC)によって一度否決されてしまったビットコインETFですが、SEC内部から反対の声があがったことで「再審査」されることに。

取引所・ビットポイントにサッカーの本田圭佑選手がイメージキャラクターとして起用され、徐々に流れが変わってきたかのような雰囲気に。

9月・Zaifでハッキング
Zaifにて、BTC・BCH・MONAの3種類がハッキングされる事件が発生しました。これにより、Zaifは3回目の行政処分を下されることに…。しかし一方で、Huobiが取引所「ビットトレード」を買収し、年内に国内の仮想通貨事業に参入することを発表しました。

アメリカのGeminiでGUSDが誕生したのもこの月で、テザー(USDT)以外のステーブルコインに注目が集まり始めました。

10月~12月

10月・金融庁に認定した自主規制団体
日本仮想通貨交換業協会が金融庁に「自主規制団体」として認可されたことで、参加する取引所における一定のルール作りに取り組むことを発表しました。

アップデートを進めるイーサリアム(ETH)ですが、コンスタンティノープルというアップデートがバグにより延期されることが分かりました。

11月・BCHハードフォーク
ビットコインキャッシュのハードフォークが起こり、フォーク後にBCHの価格は急落。

ふたつのクライアントであるABCとSVが対立し、ビットコインキャッシュだけでなくビットコインを含めた仮想通貨全体への信頼と評判の低下を引き起こしました。

12月・Huobi、日本での事業スタートへ

そして12月、Huobiが新取引所の口座開設についてアナウンスを行いました。「本命」と言われている、VanEck社とSolidX社のビットコインETF認否期限が迫っていますが、どうなるのでしょうか…。

BTC画像

どうなるの?2019年の仮想通貨

こうして見てみると、2018年はネガティブなイメージのニュースが数多くあったことが分かります。

ただ、その他のニュースに目を向けると、ALISがクローズドβ版をリリースしたことやバイナンスがハッキングを未然に防いだこと、SBIバーチャルカレンシーズによるVCTRADEがオープンしたりと、それぞれのプロジェクトに進展があったことや、取引所の対応のすばらしさなどポジティブなニュースもたくさんあることが分かります。

それでは、2019年の仮想通貨を取り巻く状況はどうなるのかを見ていきましょう。

ファンダその1・Bakkt

ニューヨーク証券取引所(NYSE)の親会社であるIntercontinental Exchange(ICE)による、Bakkt(バックト)というサービスが1月に始まる予定です。

これは、ビットコインの先物取引のことですが、これまでにもローンチされた通常のビットコイン先物取引と違うのは、取引に使うビットコインを、Bakkt(バックト)というカストディサービスで保管することです。

「投資家保護」を強く訴えるSEC等の規制当局に対し、しっかりと要望に応えているサービスとなっています。

Bakkt(バックト)は12月12日にローンチされる予定でしたが、米商品先物取引委員会(CFTC)から承認を受けるまでの時間がかかっており、サービスローンチを2019年1月24日に変更しています。

ここまでで、CFTCから承認を受ける必要があるということですね。しかし、すでにビットコインETFはCBOE取引所とCME取引所から、2017年に始まっています。リスクを限りなく低くしたBakktのビットコイン先物取引、認可の方向に期待が高まります。

ファンダその2・ビットコインETF

夏頃から具体的な話が出てきたビットコインETF。ETFとは上場投資信託のことですが、もしこれがSECによって認可されることになれば単純に機関投資家の参入が見込めるだけでなく、ビットコインをはじめとする仮想通貨が投資対象として認められたと認識されるため、仮想通貨の信頼性が上がることにもつながります。

ビットコインETFが認められるためには、ボラティリティの大きさからユーザーをどのように守るか、仮想通貨がマネーロンダリングに悪用されないかなど、SECが提示している「投資家の保護」をクリアすることが必須。

とはいえ、現在申請されているビットコインETFは、現物裏付けのETFのため、万が一のときには補償があるというもの。これをSECがどのように判断するのかが争点です。

ちなみに、このVanEck・SolidX社によるビットコインETFの認否期限は2018年12月29日となっていて、再度延長後の最終期限が2019年2月27日となっています。

まだまだボラティリティが大きく、機関投資家への参入リスクが低いわけではありませんが、SEC内部からもETF承認に関して苦言を呈する人物があらわれたことなど、情勢は大きく変わっています。大きなファンダとなるよう、期待しましょう。

BTCとドル

ファンダその3・ナスダックのビットコイン先物取引

こちらも情報が飛び交っているようですが、ナスダックのビットコイン先物取引については、2017年からすでに情報がありました。

その後公式からは特に発表などもないまま時間が過ぎてしまったのですが、再び報道がありました。2019年第1四半期中に、ナスダックにてビットコイン先物取引をスタートさせる予定というニュースです。

初動であるブルームバーグによると、ナスダック側がコメントを拒否したという報道もありましたが、その後ナスダックのメディア担当・ジョセフ氏が「2019年上半期にビットコイン先物を上場させたい、CFTCからの認可を待っている」とコメントを発表しています。

先物取引ではFXと同じように売り(ショートポジション)を行うことができるため、下落につながるのでは…という懸念もありますが、多くの投資家が参入するきっかけとなりそうです。

最後に

このほかにも、アルトコインではMATRIX AI NetworkやIOST、Tomochainなどのメインネットが稼働する予定ですし、各プロジェクトにもそれぞれ進展があります。

さらに、私たち仮想通貨ユーザーが取引をする土台となる、税制を含めた規制や法整備についても、大きな進展があるでしょう。6月には日本にてG20財務大臣・中央銀行総裁会議がおこなわれる予定で、ここで仮想通貨の規制についても話し合われる予定です。

仮想通貨は一朝一夕には完成しないもので、まだまだ始まったばかり。目先の価格だけにとらわれることなく、今からなんだということを念頭に置いてみてください。

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筆者も講師陣として活動をしている有料プライベートグループ「Cryptolabo(クリプトラボ)」では、初心者・中級者~ともに仮想通貨トレーダーとして幅広く知見を広げられるよう随時ボイスチャット・情報配信等を行っています。ぜひご活用ください。

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