リップル(XRP)がマイニング(採掘)できない理由とは?価格の安定化が要因か

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リップル(XRP)がマイニング(採掘)できない理由とは?価格の安定化が要因か

仮想通貨の新規参入者が不思議に思う現象の1つは、ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)と違って、リップル(XRP)がなぜマイニング(採掘)できないかということである。

仮想通貨をマイニングするには、かなりの資源を投入しなければならず、長期の手続きも必要である。最大の特徴はマイニング用PCにかかる電気料金だが、それでも没頭してしまうのは、代償を払ってマイニングプールの一翼を担い、価値の創造に参加する喜び(誇り?)があるのかもしれない。例外はリップル(XRP)という訳だ。

XRP発行上限は1000億枚、市場に出回るのは半数以下

そもそもマイニング(採掘)とは、仮想通貨を支えるネットワークに貢献したPC、実際にはPCを保有する人が、ネットワークを支えた報酬としてトークンや手数料を受け取る仕組みのことである。

リップル(XRP)は、管理者のいない非集中型ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)と違って、2012年に発行されて以来、米サンフランシスコを拠点とする企業Rippleによって創造、所有、管理されてきた。同社はXRPを発行して以来今日までXRPを独占所有し、発行上限とされる1000億枚のXRPの内、約390億枚のコインが流通している。XRPはブリッジ通貨として使われると、その分は消滅する仕組みになっている。なので市場に存在するXRPは徐々に減少していく。

投資家は、XRPを手に入れたいと思えば、XRPを登録している仮想通貨取引所で購入することである。周知のようにRipple社の目標は、同社が提供するテクノロジーとトークンを使って主として国際送金業務に絞られた金融取引をコスト、処理時間面などを飛躍的に向上することである。

XRPのマイニングが不可能となれば、BTCなどのXRPと交換可能な仮想通貨をマイニング(採掘)して、XRPと交換するか、取引所で直接購入する他に道はないのだ。

金融機関はXRPが提供する国際送金システムを評価

Ripple社が対象とするクライアントは、ほとんどすべてが銀行とその他金融機関であり、低コストで処理時間が秒単位と飛躍的に短い製品(ネットワークシステム)を提供する。Ripple社のxRapid、xCurrent、xViaという3種の国際送金システム(RippleNet)は安定しており、同社によって管理されているため、銀行などは提携関係を結んで、自社業務の向上に資することができる。

銀行など金融機関は言うまでもなく、XRPがドルやその他通貨に取って代わることを容認する訳ではない。銀行は実用的な用途でRippleの能力を評価し、これまでに100行以上の銀行が同社システムを採用して、実用化を進めている。

関連:リップルの国際送金システム「RippleNet」にオマーンのドファール銀行が参入

XRP発行上限の半数以上550億枚をロックアップ(凍結)して価格下落を防止

Ripple社が保有している1000億枚のXRPの中で、半数以上は同社が保有しており、市場には出回っていない。Rippleは2017年12月、550億枚のXRPをロックアップ(凍結)した。目的は、XRPの市場価格を安定化することであり、市場に流通量が増えて価格が下落するのを防ぐ措置である。

Rippleは2018年以降、毎月10億枚のXRPのロックアップを解除している。解除されたXRPは、売却制限付きで企業などに分配され、一部が取引所を通じて市場にも出回る仕組みになっている。

ナスダック(Nasdaq)によれば、XRPの市場価格は、2018年末までに1ドル、数年後には5ドルになると予想されている。一部専門家は、20ドルもありうると強気の予想である。そのような価格が実現するかどうかは、この時点で続々発表され始めた提携銀行などによる国際送金テストが成功したとのニュースに対して、投資家がどのような価値判断をするかにかかっている。

(フリージャーナリスト、大手マスコミOB記者:長瀬雄壱)

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現在のリップル(XRP)価格・相場チャート情報

参考
Globalcoinreport
Nasdaq