【墨汁速報】米Cboe ブラックロックに次ぐフィデリティの現物型ソラナ(SOL)ETFをSECに申請

米シカゴ・オプション取引所(Cboe)はブラックロックに次ぐ仮想通貨上場投資信託(ETF)の最大手フィデリティ(Fidelity)の現物型ソラナETFを米国証券取引委員会(SEC)に申請したことが判明した。ソラナ(SOL)は一時SECによって証券性の問題からETFを2回連続で否決されていたが、仮想通貨推進派のトランプ政権が発足したことでイーサリアムETFに次ぐ3番目の仮想通貨ETFとして先物型ソラナETFが3月20日承認されている。

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フィデリティの現物型ソラナETFをSECに申請

米シカゴ・オプション取引所(Cboe)はフィデリティの現物型ソラナ上場信託(ETF)、「フィデリティ・ソラナ・ファンド(Fidelity Solana Fund)の上場申請を米国証券取引委員会(SEC)に提出したことが判明した。フィデリティは747兆円を超える運用資産を誇り、仮想通貨ETFではビットコインETFとイーサリアムETFでブラックロックに次ぐ米国2位を位置付けているETF運用会社だ。

2025年3月22日、デラウェア州にフィデリティはフィデリティ・ソラナ・ファンドを会社として登録しており、ソラナETFの申請の可能性を示していた。これらの背景にはシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)によるソラナETFを3月17日にローンチしており、21日にはボラティリティ・シェアーズ(Volatility Shares)の先物型ソラナETFが米国証券取引委員会(SEC)に承認されローンチ、イーサリアム先物に次ぐ3番目の仮想通貨ETFの称号を手にしている。

トランプ政権においてリップル社やコインベース、クラーケンなどを含む仮想通貨産業における訴訟が取り下げられたことで、最終的にはブラックロックまでソラナETFを申請する可能性があると言えるだろう。

 

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トランプ政権発足の事実売りから仮想通貨相場は転換か?

2025年1月にトランプ政権が発足後、関税発言などの強行制作から米株下げと仮想通貨(暗号資産)下げが止まっていない。一方で仮想通貨推進派のトランプ大統領は自身の「トランプメディア」と仮想通貨取引所のクリプトドットコムとの提携を発表、ビットコインやイーサリアム、クロノスのCROトークンなどを含めた仮想通貨のバスケット上場投資信託(ETF)を年内にローンチ予定しており、フィデリティの現物型ソラナETFが実現すればあとは複数申請されている仮想通貨ETFも米国証券取引委員会(SEC)が承認することは間違いないだろう。

既にリップル社の控訴取下げと罰金支払いで決着しており、さらにはバイデン政権自体のゲイリー・ゲンスラー氏率いたSECが「NFTは証券」としていたイミュータブルXへの調査も執行措置を取らずに本日無事に終了している。現在は事実売りによる下げが続いているものの、米国という経済資本の世界トップが仮想通貨ETFをブラックロックやフィデリティで席巻していくことで中長期的に大幅なプラスとなっていくだろう。

 

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