仮想通貨ニュースの記事一覧
仮想通貨ニュースに関する最新情報やコラムなどを掲載しています
リトアニア：仮想通貨を「バーチャル資産」と定義、同国で活発化する国家ブロックチェ...
リトアニアではこれまで仮想通貨を「バーチャル通貨」としていたが、この度「バーチャル資産」と定義されることがわかった。活発化する国家ブロックチェーンプロジェクト「LBChain」やコレクション用の「LBCoin」などについても紹介する。
SECとCFTCが仮想通貨規制で歩み寄り、ビットコインETF認可が試金石
米議員OBらのシンクタンクがこのほど開催したフォーラムで米証券取引委員会（SEC）と商品先物取引委員会（CFTC）が仮想通貨の規制に関する見解を共有しました。両規制当局の協力関係構築を示唆した発言などを紹介。
ビットコイン(BTC)など大学で違法にマイニング、22歳の男を逮捕
韓国の大学で許可を得ず数十台のパソコンを使い仮想通貨のマイニングを行ったとして22歳の男が逮捕された。男は2018年に退学したにもかかわらず、大学でビットコイン(BTC)などの仮想通貨をマイニングしていたとされている。
仮想通貨を支持するミレニアル世代、43％が証券より信頼できる
アメリカ在住のミレニアル世代の43%が株式よりビットコインをはじめとする仮想通貨を信頼していることが分かった。イートロ社の調査によって明らかになったレポートの内容と、若者が仮想通貨に興味を示す背景の考察などを紹介する。
ビットコイン(BTC)をツイッターで送金、ライトニングネットワークを使用したプロ...
Tippin（ティッピン）がライトニングネットワーク（Lightning Network）を使用してツイッター上でビットコイン(BTC)を送金できるようになるグーグルクロームの拡張機能をリリースした。機能の詳細を説明する。
ICEの決算発表会で説明されたバックト(Bakkt)について知っておくべきこと
ニューヨーク証券取引所の親会社であるインターコンチネンタル取引所（ICE）が2018Q4の決算説明会を行い、バックト（Bakkt）についての言及がありました。説明会で話された重要な点を振り返り、解説します。
仮想通貨の冬の時代(クリプトウィンター)、今回はこれまでと何が決定的に違うのか？...
クリプトウィンターと呼ばれる長らく続くビットコイン(BTC)の下落相場は、これまでのそれと何が決定的に違うのか？仮想通貨が置かれていた過去の状況と、現在の金融当局や機関投資家の動きを踏まえて解説します。
【墨汁速報】米SEC ビットコインETF再申請を公式に発表。米政府新予算案で追い...
VanEck SolidXビットコインETFは以前に申請取り下げ。米政府一部再開によってCboeは再度ビットコインETFの上場申請1月30日に行い、2月13日付で公式にSECに記載された。ビットコインETFと米政府閉鎖の関係(影響)等を解説。
私の仮想通貨は安全？51%攻撃など様々な攻撃の概要と資産を守る対策
仮想通貨保有者は必ず理解しておきたいセキュリティー問題。自分の資産を脅かす悪意のある攻撃から身を守るため、正しい知識を得ることが肝心。本稿では、代表的な攻撃手法の51%攻撃、DDoS攻撃、リプレイアタックについて、わかりやすく解説します。
「ほとんどの仮想通貨の価値はゼロに」投資企業のCEOが発言、ビットコイン(BTC...
仮想通貨の投資などを行うデジタル・カレンシー・グループのCEOがほとんどの仮想通貨は最終的に無価値になると明言。一方でビットコイン(BTC)は金に取って代わる存在になるとの考えを明らかにした。発言内容を紹介する。
世界の13％「仮想通貨で買い物したことがある」、決済受け入れ店舗も急増
世界22カ国の消費者を調査した結果、13％の人々がオンラインショッピングにビットコイン(BTC)などの仮想通貨を使用した経験があることが分かった。また、過去5年で増加する仮想通貨決済ができる店舗の状況などを紹介。
160億円分の仮想通貨喪失の取引所、4,000万円以上のBTCをアクセスできない...
160億円分の仮想通貨を喪失したとされるカナダの取引所が約4,300万円相当のビットコイン（BTC）を現在アクセスのできない同社のコールドウォレットに誤って送金していたことが分かった。詳細を紹介する。
2019年に仮想通貨の採用が進む4つの産業予測
仮想通貨の採用や広がりを望む支持者たちは、そのテクノロジーが未だ発展段階にあり、今後健全な発展を遂げることを期待しています。今回は2019年に仮想通貨の採用が進む可能性の高い4つの産業について解説します。
よく聞く「トークン」って何？「仮想通貨」との違いを正しく理解しよう！
仮想通貨を勉強し始めると必ず出てくる「トークン」という言葉。仮想通貨と意味は同じと捉えている人も多いですが厳密には異なります。「仮想通貨とトークンの違いは？」と聞かれてぱっと答えられるように本コラムを参考にしてみてください。
仮想通貨は2019年末までに回復？ファンドストラット社が予想レポートを発表
トム・リー(Tom Lee)氏が2月8日、ファンドストラット(Fundstrat)社の2019年仮想通貨市場の予想レポートを自身のツイッターに投稿した。同レポートが指摘する2019年末までに市場が回復するとの予想と理由を紹介する。
イランがステーブルコインを発行する目論見、国際金融と暗号通貨の動向を読み解く
経済制裁を受けるイランは、国際銀行間通信協会（SWIFT）ネットワークも使用できず、国際金融から隔離され、法定通貨ペッグのステーブルコイン発行が噂されています。そんな状況をふまえ、国際金融と暗号通貨の動向を読み解きます。
暗号通貨の相場はすでに機関投資家のOTC取引が主戦場である、という個人投資家が認...
暗号通貨(仮想通貨)の相場はすでに機関投資家のOTC取引が主戦場という事実について、個人投資家が認識するべきこと、またOTC取引やOTC業者の動きを紹介。2019年以降さらにこの割合が増えるだろうという点について、その理由などを解説します。
ビットコインETFは最終的に認可される、米証券取引委員会(SEC)のコミッショナ...
米証券取引委員会（SEC）のコミッショナーであるロバート・J・ジャクソン氏が、最終的にビットコインETFが承認されることを示唆した。米メディアのロールコールとのインタビューで明らかになった内容を紹介する。
ビットコイン(BTC)で株式を購入、仮想通貨投資アプリのAbraが初のサービス提...
仮想通貨投資アプリを提供しているアブラ（Abra）社が2月6日、株式や上場投資信託（ETF）の売買契約を担保・保証するのにビットコイン(BTC)を使えるサービスを開始することを発表。業界の反応と合わせて紹介する。
VCファンドをブロックチェーン上でトークン化するマーケットプレイス「VNX EX...
VC(ベンチャーキャピタル)ファンドのプロジェクトの一つに「VNX EXCHANGE」があります。VCファンドの基本構造から現在の課題点を紹介し、VNX EXCHANGEによるVCファンドのトークン化が何をもたらすかなどを考察します。
エニグマ(Enigma)と協力するオーシャンプロトコル(Ocean Protoc...
エニグマ(Enigma)のパートナー企業であるオーシャンプロトコル（Ocean Protocol）が2月5日、ネットワークの立ち上げ予定を発表。発表の内容とオーシャンプロトコルが掲げるゴールなどを紹介する。
急速に仮想通貨の夢を実現するシカゴ、大戦場として進化
アメリカのシカゴは今、仮想通貨の支持者が多く集まり業界のハブとして進化しようとしています。大手取引所もシカゴでの事業を拡大し、仮想通貨ATMも次々と設置されています。そんなシカゴの状況をお伝えします。
個人トークンの流動性問題を解決しようとするプロジェクト「Convergent」と...
国内ではVALUやTimeBankといった「個人」をアセットする個人トークン発行系プロジェクトが多く見られます。国外にもこういった事例があるので、本稿ではそのうちの1つ「Convergent」の概要や使われ方などを紹介。
仮想通貨へ投資した約2億円の返還求め訴訟、未登録のトークンめぐり
カリフォルニア州在住の男性が、自身が行った仮想通貨への投資が騙されたものだったとして、ニューヨークの投資会社を相手取り、投資した2億円の返還を求める訴訟を提起していたことが分かった。訴訟の内容を紹介する。
【墨汁速報】ZcashはSaplingで密かにZEC偽造できる脆弱性を修正してい...
完全匿名送金が可能なZcashが、2018年10月28日に行われた大型アップデートのSapling時にZECを偽造できる脆弱性を修正したことを発表した。2018年3月1日の脆弱性が発見から、現在までの流れも紹介する。
不要な服を寄付して仮想通貨がもらえる、カナダのチャリティー団体サービス拡大
カナダの仮想通貨を用いたチャリティー団体の「Coins 4 Clothes」がサービス拡大を発表。不要な服を寄付してビットコインキャッシュ(BCH)がもらえる同団体のサービスと、その他のチャリティー団体の取り組みも紹介。
イランが仮想通貨を公認しICOや取引所も容認へ、中銀発行のCBDCも近い？
イランの4つの民間銀行がゴールドと連動する仮想通貨を発行したとの報道がありました。Peymanとう通貨の紹介と合わせて、最近になって仮想通貨やICO、取引所の容認を発表したイランの動きをみていきます。
【墨汁速報】加 ビットコイン取引所QuadrigaCXがCCAA申請で破産目前
QuadrigaCXは、日本時間1月29日6:00amに、取引所システムアップデートに伴うメンテナンスモードで直オンラインに戻ると発表。オフライン状態が4日ほど継続した。日本時間2月1日には「深刻な財政難」として、債権者保護手続を裁判所へ提出したと公式発表した。
仮想通貨関連イベント出席者の約80％は男性、米国と金融業界からの参加が顕著
ソフトウェアプラットフォームのBizzaboが1月28日、世界の仮想通貨に関するイベントの調査レポートを発表。参加者の約80％が男性であることが分かった。その他、国や業種別のデータなども併せて紹介する。
仮想通貨交換業者｜仮想通貨流出事件まとめ
ビットコイン含めた仮想通貨交換業者の流出事件をまとめたページです。流出した日付、業者名、経緯など含めて記載していきます。トレードする際、入出金の際のホットウォレットを狙われることが多くあるので、交換業者は今後さらなる注意が必要になっていくものと考えられそうです。
米フィデリティ(Fidelity) ビットコインカストディローンチは3月か？
投資信託大手のフィデリティ(Fidelity)は昨年、仮想通貨を安全に保管する”カストディサービス”含む機関投資家向けのサービスを提供すると発表。さらに今回はビットコインカストディサービスを3月を目処にローンチ予定であるという情報が入った。
総額1,000億円近くの仮想通貨ハッキングは2大グループによる犯行か？
ブロックチェーン分析企業のチェーンアリシス（Chainalysis）が発表したレポートによると、仮想通貨に関するハッキングの60％に当たる10億ドル（約1,100億円）が2大グループの犯行であることが分かった。レポートの内容を紹介。
イオス(EOS)が1位に、第9回国際パブリックチェーン技術評価インデックス発表
中国電子情報産業発展研究院(CCID)がこのほど、第9回国際パブリックチェーン技術評価インデックスを発表した。1位にはイオス(EOS)が、2位にイーサリアム(Ethereum)がラインクイン。その他CCIDの考察も紹介する。
12億円相当の仮想通貨を盗んだ男を逮捕、約1年に及ぶ捜査で
欧州刑事警察機構（ユーロポール）は1月23日、イギリスで約1,000万ユーロ（約12億円）相当の仮想通貨を窃盗した容疑で36歳の男を逮捕したことを発表した。被害者は世界で85人以上出た、その手口や事件の概要を紹介。
ウォールストリートは仮想通貨に賭けた夢をいったん中止か 、Bloombergが分...
米大手ビジネスニュースメディアのブルームバーグがウォールストリートと仮想通貨の関係を分析した記事を公開しています。仮想通貨市場の低迷により金融業界の有力企業はどこも尻込みしているという現状と詳細を紹介。
CBOEがビットコインETFに関する申請を一時取下げ、米政府機関閉鎖の影響か？
米証券取引委員会（SEC）が現地時間の1月23日、シカゴオプション取引所（CBOE）が提出していたビットコインETFに関する申請を取り下げたことを発表した。今回の取り下げ理由は、米政府機関の閉鎖が影響しているという。
仮想通貨やブロックチェーンをテーマにした米ドラマの製作発表
アメリカで仮想通貨やブロックチェーンをテーマにしたテレビドラマ「Cryptos」の製作プロジェクトが進行中であることが発表された。俳優のケヴィン・コナリー氏が出演と監督も務めるこの作品のあらすじなどを紹介する。
仮想通貨(暗号資産・暗号通貨)とは？基本的な仕組みや種類を知ろう！
仮想通貨とは？を基本から学ぶ(おさらいする)解説コラムです。仮想通貨は暗号通貨、暗号資産とも呼ばれます。本稿では基本的な仕組みや通貨の種類など知っておいて得する知識を解説。仮想通貨の特徴や注目される理由、人気のおすすめ仮想通貨を紹介します。
仮想通貨の投資家に約1億円の課税、現金でのビットコイン(BTC)購入が原因か？
スウェーデン在住の仮想通貨の投資家がビットコイン(BTC)の売買により、同国の国税庁（STA）から約1億円の税金の支払いを命じられていたことがが分かった。同投資家には利益の300％以上が課税された。その原因や経緯を紹介する。
仮想通貨の利用が中南米で拡大、銀行口座を持てないのが理由か？
人口の約半数近くが銀行に口座を持っていないという南米で、2018年11月から2019年にかけて仮想通貨を利用する人が激増しているという。取引量の増加が顕著なコロンビアやベネズエラ、仮想通貨決済に積極的なブラジルの例を紹介する。
2019年の第1四半期、暗号通貨相場に影響を及ぼす6つの要素とは？
2019年の暗号市場はどのような動きを見せるのか？本コラムは価格での予測ではなく、2019年Q1までに市場に影響をもたらす可能性のある6つのトピックをピックアップしてまとめました。影響を及ぼすであろうその理由とともに紹介します。
暗号通貨のハブエリア、シンガポールに行ってきた！現地視察レポート
暗号通貨のハブともなっているシンガポールにロシアンOLちゃんが現地視察に行ってきました。プロジェクトや取引所、クリプトコミュニティの多くの人と会い、日本では感じることが出来ないシンガポールの暗号通貨事情、そのレポートを独占で公開します！
ブレイブ(Brave)が広告を見て仮想通貨をもらえる仕組みを公開、そのシステムと...
ブレイブ(Brave)が1月15日、広告を閲覧することで、BAT(Basic Attention Token)トークンを貰えるウェブブラウザの試験導入を始めたことを発表しました。そのシステムや獲得できるBATトークンについて解説します。
南アフリカで全ての仮想通貨取引を追跡する動きか？
南アフリカの中央銀行である南アフリカ準備銀行(SARB)が1月16日、「仮想通貨に対する政策提言の諮問書」を発表。同国での仮想通貨に関する問題や提案された取引所やATMに関する新たな規制を紹介します。
海外クリプトメディアの「5年間、暗号通貨メディアを運営して学んだこと」を読む
海外の暗号通貨メディア「NullTX」が掲載した記事タイトル「5年間、暗号通貨メディアを運営して学んだこと」を読んで、現在・今後の国内クリプトメディアについて考察を行いました。8つの学んだことの項目は当然のことですがとても大切なことです。
仮想通貨市場に影響を及ぼし始めた長引く米政府機関閉鎖
メキシコ国境の壁建設費用をめぐる対立によりアメリカの政府機関が一部閉鎖して1カ月に迫った影響が、仮想通貨業界にも表れ始めています。期待が高まっているBakkt（バックト）やビットコインETFへの影響を紹介します。
「ビットコイン・ベイビー」、両親がBTCで学費の寄付求める
イギリスの新聞「タイムズ（The TImes）」に、生後1週間の赤ちゃんの大学の学費を募る投稿が掲載されていたことが分かった。投稿にはビットコインアドレスが掲載されており、すでに42万円近く集めている。
コインチェック(Coincheck)登録事業者へ、金融庁が仮想通貨交換事業者追加...
2018年末に日経新聞社からの報道、そして年明けに日本仮想通貨交換業協会(JVCEA)の第二種会員への加盟を経て、2019年1月11日付けで金融庁からコインチェックが仮想通貨登録事業者として認可されたという発表があった。
ビットワイズ(Bitwise)が新たなビットコインETFを申請、「2019年はE...
Bitwise Asset Managementが1月10日、新たなビットコインETF（上場投資信託）を米証券取引委員会（SEC）に申請したことを発表。これまでの違うというビットコインETFの申請の内容を紹介する。
保有の暗号通貨を増やす3つの方法～インカムゲインがない暗号通貨だからこそ重要な「...
暗号通貨はインカムゲインがない投資商品。配当収入がないモノだからこそ暗号通貨を「増やす」ことが重要という主張に対して考察を行いました。では保有している暗号通貨はどのように増やしたらいいのか？その3つの方法を紹介します。
仮想通貨が浸透してきた今、仮想通貨に関するニュースが様々なメディアで頻繁に報道されています。
しかし、メディアはある情報を一部だけ切り取るなどして曲げた情報を報道することもしばしばあるので、私たちはニュースを読むときには様々なことに注意しなければいけないのです。一つに、報道メディアによって右寄りか左寄りかなどの思想の偏りがあり、これを意識しないと、仮想通貨に関する考えが偏ってしまう可能性があります。
また、ニュースはビジネスだということにも注意しないといけません。やはり読まれやすいニュースを書こうというインセンティブがあるので、過激な発言や偏った発言だけをとりあげてしまうこともよくあります。ですので、そのニュースが会見であれば、その会見に関するほかのニュースも見るなどして、様々な角度からにニュースの本質を考えることが必要になります。
また、ニュースで報道されなくなったからと言って斜陽になったと判断するのは正しくはありません。大々的に取り上げられた問題は視聴者からすると一定期間が経てば飽きてしまいますので、メディアも飽きられたニュースを報道する動機はなくなり、報道頻度が減ってしまいます。
ニュースで見なくなったからといって「ブームが終了した」や「問題が解決した」と判断するのは、早すぎると考えられます。
以上のように、ニュースを読んだり見たりする際には様々なことに注意する必要があります。
しかし、メディアはある情報を一部だけ切り取るなどして曲げた情報を報道することもしばしばあるので、私たちはニュースを読むときには様々なことに注意しなければいけないのです。一つに、報道メディアによって右寄りか左寄りかなどの思想の偏りがあり、これを意識しないと、仮想通貨に関する考えが偏ってしまう可能性があります。
また、ニュースはビジネスだということにも注意しないといけません。やはり読まれやすいニュースを書こうというインセンティブがあるので、過激な発言や偏った発言だけをとりあげてしまうこともよくあります。ですので、そのニュースが会見であれば、その会見に関するほかのニュースも見るなどして、様々な角度からにニュースの本質を考えることが必要になります。
また、ニュースで報道されなくなったからと言って斜陽になったと判断するのは正しくはありません。大々的に取り上げられた問題は視聴者からすると一定期間が経てば飽きてしまいますので、メディアも飽きられたニュースを報道する動機はなくなり、報道頻度が減ってしまいます。
ニュースで見なくなったからといって「ブームが終了した」や「問題が解決した」と判断するのは、早すぎると考えられます。
以上のように、ニュースを読んだり見たりする際には様々なことに注意する必要があります。
人気のインタビュー記事
最新記事
