価格は上がるの？"半減期"の基本と歴史をやさしく解説

2025年9月26日

1 価格は上がるの？"半減期"の基本と歴史をやさしく解説

価格は上がるの？"半減期"の基本と歴史をやさしく解説

なぜ今、半減期が注目されるのか

「半減期」はビットコインの供給ペースが"自動で半分"になるイベントです。約4年ごとに訪れ、長期価格に影響する材料として注目されます。2024年4月20日に4回目の半減期を迎えたばかりで、その影響が今後どのように現れるかに市場の関心が集まっています。

本稿では「何が半分になるのか」「なぜ重要か」「過去はどうだったか」を3分で把握できるよう、初心者向けにやさしく解説します。投資を検討している方にとって、この仕組みを理解することは市場の動きを読む上で欠かせない知識となるでしょう。

要点まとめ

半減期＝マイナー報酬が半分に減る日
新規供給が細る→希少性が相対的に上がる
過去は中長期で強気転換の例も、短期は乱高下に注意

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半減期で"何が"半分になる？

マイナー報酬の仕組み／新規発行ペース

ビットコインは、「マイニング」というプロセスを経て発行されます。マイニングでは、複雑な数学的問題を最初に解決したマイナー（採掘者）が、新しいブロックをブロックチェーンに追加する権利を得て、作業の報酬としてビットコインを受け取ります。

具体的に何が半分になるのか：

マイニングによって新規発行されるビットコインの数量が半減するイベント
ブロック報酬が210,000ブロックごとに半分になるようプログラムされている
1ブロックの生成は約10分間隔で行われる

報酬の推移：

2009年～2012年：50BTC
2012年～2016年：25BTC
2016年～2020年：12.5BTC
2020年～2024年：6.25BTC
2024年4月20日以降：3.125BTC

なぜ価格の話題と結びつく？

需給（発行ペース低下）と期待・失望の価格変動

半減期が価格に影響する理由は、経済学の基本原則「需給バランス」にあります。

供給面の変化： ブロック報酬が3.125BTCずつ減ると、1年あたり164,250BTC分の新規供給が減ることになります。これは市場への新規流入量が大幅に減少することを意味し、需要が一定であれば価格上昇圧力が生まれます。

希少性の向上： ビットコインの年間インフレ率は、2012年の半減期後に約12%、2016年には4～5%、2024年には1.4%まで低下しています。これは金（ゴールド）と比べても非常に低い水準です。

心理的要因： 半減期そのものが、発行上限がまた少し近づいたことを示しているので、希少性の高まりを期待する心理が働いて、購入する人が増える傾向があります。

過去の半減期と価格のざっくり推移

直前・直後・半年～1年後の傾向／注意点

第1回（2012年11月28日） 当時はビットコインの知名度もなかったことから、半減期の直前・直後に目立った動きはなかった。その後、2013年になって知名度が大きく上昇し、年間の騰落率は5428.70％とビットコインにおける最大の上昇率となった。

第2回（2016年7月9日）
2016年7月に向けて右肩上がりにビットコイン価格は上昇した。半減期の直前から半減期を迎えたタイミングで価格が高騰し、8月に入ると一度は調整するものの、右肩上がりの上昇が続いた。2016年の騰落率は124.26％、半減期を迎えた翌年の2017年の騰落率は1336.41％となった。

第3回（2020年5月11日）
半減期を迎えた翌年の2021年に価格が大きく高騰しており、ビットコインは最高値を記録した。新型コロナウイルスの影響で一時50万円台まで下落したものの、その後急回復し最終的に史上最高値を更新しました。

第4回（2024年4月20日） 2024年1月にビットコイン現物ETFがSEC（米国証券取引委員会）に承認されたことをきっかけに、機関投資家の資金流入が加速し、2024年4月20日の半減期を前にビットコイン価格が大台の1,000万円に到達しました。

重要な注意点： 半減期後は新規供給量が減少し、需要が堅調であれば価格が上昇する可能性が高いものの、その影響が現れるのは通常100日以降とされています。短期的には乱高下することも多く、過去のパターンが必ずしも繰り返されるとは限りません。

投資家が準備しておくチェックリスト

ボラ対策／分散／積立／税金メモ

1. ボラティリティ（価格変動）対策

短期的な急激な値動きに備え、余裕資金での投資を徹底
感情に左右されない投資計画を事前に策定
ストップロスなどリスク管理手法の検討

2. 分散投資の実践

ビットコイン単体ではなく、複数資産への分散を検討
仮想通貨以外の資産クラスとのバランスを保つ
一度に大きな金額を投資せず、時間分散も活用

3. 積立投資の検討

半減期前後の価格変動に左右されにくい定期積立
ドルコスト平均法により購入単価の平準化
長期的な視点での資産形成

4. 税金関連の準備

仮想通貨の売買は雑所得として総合課税の対象
取引記録の整理・保管を徹底
必要に応じて税理士等の専門家への相談

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