マイクロストラテジー前CEO、イーサリアム没落の可能性を主張

※このページはアフィリエイト広告を利用しています

マイクロストラテジー(MicroStrategy)社の前CEO(最高経営責任者)で、ビットコイン(BTC)マキシマリストとしても有名なマイケル・セイラー(Michael Saylor)氏は、イーサリアム(ETH)が今後、2022年5月に崩壊したルナ(LUNA)と同じ道をたどる可能性について警告しています。

暗号資産(仮想通貨)市場ではルナ崩壊の余波が広がっており、名のある仮想通貨企業の破綻にも影響しています。その状況でセイラー氏が指摘するのは、イーサリアムのようなPoS(プルーフ・オブ・ステーク)のネットワークが、かつてのテラ(Terra)のように崩壊する可能性です。

果たしてイーサリアムは危険な状態なのか?

セイラー氏は自身のツイッターで、イーサリアムがルナと同レベルのリスクを抱えていることを指摘しています。彼は基本的にビットコインと他の仮想通貨とを比較して議論をしますが、イーサリアムは不安定だと信じているようです。

彼のTwitterにはトレーダー・ユニバーシティー(Trader University)のYouTubeビデオがリンクされており、イーサリアム・ブロックチェーンの詳細と、PoSネットワークが抱える問題について解説しています。その中で注目すべき点は、イーサリアムのネットワークがステークされたETHに依存しており、現在多くのETHが引き出せない状態でステーキングされているという内容です。

トレーダー・ユニバーシティーの創業者であるマシュー・クラッター(Matthew R. Kratter)氏は、一度引き出しのコードが利用可能になり、しかもETHの価格が一段と下落したら、ユーザーはステーキングを止める方向に動くだろうと述べています。

ビデオの終盤でクラッター氏は、カルダノ(Cardano)やイーサリアムのようなPoSネットワークが、破滅的な内部破裂のリスクを抱えていないかどうか検証することを、レギュレーターに対して訴えかけています。それがルナのような惨事を防ぐ、有効な手段になると言うのです。

セイラー氏はツイッターの中で、「ビットコインはPoW(プルーフオブワーク)とASIC(特定用途向け集積回路)技術により、安定的で強固な、そして発展的なセキュリティ性能と効率性を備えて設計されている。一方のPoSプロトコルは、そのぜい弱な設計のせいで、先天的に不安定で非効率であり、不明瞭でハイリスクだ」と痛烈にイーサリアムを批判しています。

イーサリアムの支持者は激怒

セイラー氏は根っからのビットコイン愛好者であり、しかもキシマリストの代表として知られています。また彼がイーサリアムをこき下ろすのは、今回が初めてではありません。しかし今回のツイッターへの投稿は、イーサリアムのサポーターの怒りに火をつけてしまったようです。

サポーターの1人は、セイラー氏の指揮下で行われたマイクロストラテジーの投資について引き合いに出しています。直近のビットコイン投資で、同社はまだ未公表の損失を被っているとのことです。
さらに、もし同じ投資をイーサリアムのステーキングで行っていたら、反対に同社は利益を確保することに成功していただろうとも述べています。

それでもセイラー氏は、ビットコインの強力なサポーターであることを強調しています。直近の彼ツイッターの投稿では、電球の中で輝くビットコインの写真に「ビットコインは永遠に輝くライトである」というタイトルが添えられています。

参考
Bitcoin Maximalist Michael Saylor Says Ethereum Could Collapse Like LUNA

【こんな記事も読まれています】
【墨汁速報】FTX前CEO「投資家搾取」でSECから別件起訴 仮想通貨顧客資産の使い込みの疑い
2024年半減期にビットコイン1億円越えの可能性、PlanB氏のS2Fモデル
暗号資産CFDとは?対応業者を徹底比較

おすすめの記事
【墨汁速報】揺らぐバイナンス帝国 米司法省のCEOに対する捜査により役員が3名辞任=リーク
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】揺らぐバイナンス帝国 米司法省のCEOに対する捜査により役員が3名辞任=リーク
リークによると世界最大手仮想通貨取引所「バイナンス(Binance)」の重要な役員が最低でも3名辞任したという。バイナンスは米国証券取引委員会(SEC)や米商品先物取引委員会(CFTC)などの米国規制当局の提訴だけにとどまらず、世界中の規制当局から調査を受けておりライセンス取得や買収判断見送りなどの影響が出ている。
米国で3番目の仮想通貨(暗号資産)ETFの座を勝ち取るのは?
仮想通貨ニュース
米国で3番目の仮想通貨(暗号資産)ETFの座を勝ち取るのは?
仮想通貨推進派のドナルド・トランプ氏の大統領就任式が日本時間2025年1月21日に行われました。これを皮切りに仮想通貨の上場信託である「仮想通貨ETF」を申請する動きが早まっており、現状アメリカではビットコインETFとイーサリアムETFの2つしか米国証券取引委員会(SEC)には承認されていないものの、SECの新体制にも期待が高まっています。