2025年は未曾有の仮想通貨バブル?トランプ政権で期待できる理由

どうも仮想通貨専業8年目の墨汁うまい(@bokujyuumai)です。

ビットコイン価格は史上最高値となる1500万円を超え、ドル建てでは大きな節目となる10万ドルをも突破しました。この背景には白熱した2024年米大統領選挙とドナルド・トランプ氏の勝利が大きく関わっており、多くのファンダメンタルからこのトランプ氏の勝利で2025年が「トランプバブル」となる可能性が浮上しているのです。

本稿では2025年が2017年を超える未曾有の仮想通貨バブルになる可能性について仮想通貨(暗号資産)投資家向けにわかりやすく解説を行います。

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次期トランプ政権は親仮想通貨派

注目の2024年米大統領選挙はドナルド・トランプ氏の圧勝となり、仮想通貨(暗号資産)にとっては追い風となっています。民主党もバイデン大統領が撤退するまでに若者の票を集めるために仮想通貨を支持する表明を出していたものの、トランプ氏は得意のビッグマウスと実際にイーサリアム(ETH)を保有していることなどからも共和党が敗北していた場合には追い風とはならなかったでしょう。

つまり票集めに仮想通貨支持を表明した民主党に対し、2021年から実際に自身のNFTを発行したりしているいわゆる「プロ仮想通貨派」である共和党のトランプ氏とはバックグラウンドが違うことがわかるでしょう。そのため大統領選前にトランプ氏勝利の方が仮想通貨相場には有利になる展開とは予想ができましたが、実際には圧勝で11月6日の勝利確定で仮想通貨が大きく高騰したということが理解できるでしょう。

予想を超えるトランプ政権の仮想通貨政策

トランプ氏勝利が確定したことでビットコインは69000ドルから1日で76500ドルまで上昇、現物型ビットコインETFが承認された際の最高値である69400ドルを超えて史上最高値を更新したのです。

仮想通貨市場はここからが予想の上を行く形となっており、これまでにトランプ政権は

現米国証券取引委員会(SEC)議長ゲーリー・ゲンスラー辞任

次期SEC議長に親仮想通貨派を考慮

・米国企業の発行した仮想通貨のキャピタルゲイン税を0に

ホワイトハウスで初となる仮想通貨役職検討

・DOGEやイーサリアム派で知られるイーロン・マスクを政権へ

複数の州がビットコインを準備金に検討

仮想通貨規制をSECから米商品先物取引委員会(CFTC)へ

という多くのリーク報道がされており、これに伴いトランプ氏勝利から4日目で8万ドル、7日目で9万ドルを記録し、23日にはビットコインが10万ドルに迫ったことがわかります。10万ドルを記録した暁にはビットコインは大統領選以来44%の上昇を記録したことになるのです。

ここまでの政策は事前の大統領選挙からは予測できず、民主党政権が継続された場合にはこのような値動きとはならなかったことがわかるでしょう。価格上昇に重要なのは事実のファンダメンタルでもありますが、バブル相場ではこのような「想像できる将来の期待」が最も投資/投機を加速させるのです。

ビットコイン高騰の条件が整う

同じ資産クラスは長期トレンドをお互いにフォローし、仮想通貨におけるトレンドはビットコインのドミナンス(時価総額の市場支配)から全体に波及します。つまり仮想通貨バブルにはビットコインの高騰は不可欠であり、ビットコインのファンダメンタルが最も重要になると言えるでしょう。

ビットコインは既にすべての局面が揃っており、

ブラックロック率いる現物型ビットコインETFの承認

・BTC売りを行うグレースケールの2倍の運用額をブラックロックが誇る

・新規発行数報酬を半分にする半減期の完了

という3点です。

またこれらのビットコインETFを機関投資家が利用するにはビットコイン先物とオプション取引が必須であり、既に揃っているのです。その証拠にCMEビットコイン先物では既に一足早く10万ドルに到達しており、機関投資家は2025年に10万ドルを超えることにベットしていることがわかるでしょう。

 

 

これらのファンダメンタルは短期的な効果ではなく、中長期でこそ大きな効果を発揮するのです。その証拠にブラックロックが筆頭にビットコイン価格が上昇しても流入する資金は増加しており、結果的に10万ドルに迫るビットコイン価格となっているのです。

またアルトコインに関しては反仮想通貨派として度重なる訴訟をしてきたゲンスラー氏の退任が確定したことで、ソラナ(SOL)は証券として否決してきたソラナETFやリップルETFなどもトランプ政権では承認の可能性が大幅に上がっていると言えます。このようなETF承認期待はこれまでにない追い風であるということになるのです。

2025年は未曾有の仮想通貨バブルなるか?

そして重要なのは「円安である」ということです。日銀の利上げに敏感なドル円ですが、依然として149.73円をキープしており、記録的な円安であることに変わりはありません。またトランプ政権では税制優遇を掲げていることから資金調達をこれまで以上に米国債でする必要性があり、ドル高円安仮想通貨高になる可能性が浮上しているのです。

これまで仮想通貨バブルがおきた2017年から2018年にかけては円高で109円を推移、2021年にはコロナショック以来円安に振れていたものの113円前後を推移で比較的円高傾向にありました。対して現在は160円まで記録した円安は2025年にトランプ政権の影響でドル高が継続した場合、仮想通貨バブル+大幅な円安を維持した場合には円建てにおける仮想通貨価格はこれまでにないものとなり、未曾有の仮想通貨バブルになりうる可能性が高いということが予想できるのです。

ビットコインは史上最高値を更新し続けていますが、アルトコインシーズンとなる引き金のイーサリアム価格は未だに1000ドル以上の上げ幅を残しています。2025年は仮想通貨バブルもといトランプバブルの期待となるでしょう。

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