【墨汁速報】ブラックマンデーとは？市場はビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)暴落警戒

仮想通貨(暗号資産)はビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)の下落から市場全体が下落しており、ビットコインは節目だった8万ドルを割れ、イーサリアムも1600ドル割れを記録。市場は金曜日の米株式市場の下落傾向から月曜日の市場オープンにおける「ブラックマンデー」の暴落を警戒している。

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ブラックマンデーとは？ビットコイン8万ドル割れで暴落警戒

ブラックマンデー（Black Monday)とは1987年10月19日の月曜日に世界的に株式市場の暴落を指し、1日で約1.71兆ドル、当時のレートで242.82兆円相当の損失を世界中で引き起こしたことで知られている。

1982年からこの1987年のブラックマンデーまでダウ平均株価(DJIA)は1982年から5年にかけて776から2,722に約3倍以上、その他米国の貿易収支の赤字など多くの事柄が重なったことがブラックマンデーを引き起こした理由であると考えられている。

ビットコインも仮想通貨推進派のドナルド・トランプ大統領の就任式から事実売りで下げ続けており、イーサリアムは3月の最安値を更に下回りアルトコイン市場全体の下落をリードしている。特に2024年末に一部盛り上がったAIエージェント銘柄の下落が激しく、ai16zなどはわずか4ヶ月ですでに23分の1の暴落として更にに安値を更新。仮想通貨市場はさらなる下落を警戒している。

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— 墨汁うまい(Bokujyuumai) (@bokujyuumai) April 6, 2025

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トランプバブルではなくトランプ・ショック状態

仮想通貨推進派として知られるドナルド・トランプ大統領はトランプ政権発足から仮想通貨優遇政策を取り、政策の宣言通りにビットコイン準備金として知られる「仮想通貨準備金」を構築する大統領令を署名。さらに無差別の仮想通貨取引所や分散金融（DeFi）プロジェクトへの訴訟を米国証券取引委員会(SEC)に取下げさせるなど仮想通貨に大幅に追い風になる政策を行っている。

一方でブラックマンデーが株式市場から来ているように、トランプ大統領の関税連発がリスクオフ売りを呼び、S&P500は2月末を境に急激な下落を記録している。そして4月に入ってから先週末の金曜日の米株式市場クローズまでの下落が1987年のブラックマンデーに酷似していることから、市場全体はリスクオフやリスクヘッジの売りに動いている。

このような展開ではリスク資産の仮想通貨はビットコインでも関係なく利確やヘッジ売りが入るため、8万ドル割れの展開となっているということだ。イーサリアムの上値の重さに反して上昇していたソラナ（SOL）も100ドルを切る目前となっており、1月の最高値の295ドルから3分の1まで下落していることからもブラックマンデーの再来となった場合、ビットコインだけでなくアルトコイン市場は厳しい展開となるだろう。

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