ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)、さらにソラナ(SOL)が中心となって仮想通貨(暗号資産)が大幅高騰を記録した。この背景にはドナルド・トランプ大統領がSNSで大統領令での仮想通貨準備金(ビットコイン準備金)の推進に関してソラナやリップル(XRP)などを含むいわゆる米国発行の仮想通貨を名指ししたことが理由となっている。
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米国の仮想通貨準備金の中心はビットコインとイーサリアム
SNSによるトランプ大統領の発言によると、バイデン政権では長年仮想通貨（暗号資産）産業に対して腐敗した攻撃を行われていたが、米国は仮想通貨の世界の中心となるために仮想通貨準備金（ビットコイン準備金）を推進する理由だと述べた。
この仮想通貨準備金には「リップル社のXRPやソラナのSOL、カルダノのADAなどを含む」と名指しをしたことでソラナは約28%上昇、世界最大手オプション取引所のCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)がソラナ先物を3月17日にローンチするという報道から約40%の高騰となった。
一方でトランプ大統領はこの発言を引用して「仮想通貨準備金の中心となるのはビットコイン（BTC)とイーサリアム（ETH）であり、もちろんビットコインもイーサリアムも大好きだ」と述べている。この発言によりビットコインは140万円の高騰を記録し、イーサリアムは5万円の高騰となっている。
BTC速報：トランプ大統領はビットコイン準備金こと仮想通貨準備金について「ビットコインとイーサリアムが中心となる」とし、「ビットコインとイーサリアムが好きだ」と発言して仮想通貨全体が高騰#ビットコイン #仮想通貨 #暗号資産 #BTC $BTC #イーサリアム #ETH https://t.co/lBzn4A5Pew pic.twitter.com/NmTSl0edqD
— 墨汁うまい(Bokujyuumai) (@bokujyuumai) March 2, 2025
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米国各州でビットコイン準備金法案が可決
米国の複数の州ではこの大統領令の前にビットコイン準備金を導入する法案が提出されており、日本時間28日、テキサス州では寄付や支払いなどにビットコインを可能とする法案となっており、これらを準備金とする法案が可決。またアリゾナ州でもトランプ大統領令の仮想通貨準備金と同様の形式でインフレに対する対策を行う法案が反対12票に対し、賛成17票で可決した。
一方で一部の州では否決されているのは事実である一方、仮想通貨の資産クラスとしての地位が米国で急速に受け入れられているといえるだろう。この背景には仮想通貨推進派のトランプ大統領の2024年11月の勝利や、ブラックロックやフィデリティが牽引するビットコインETFとイーサリアムETFなどの圧倒的な需要も大きい。仮想通貨は2025年に入って大きく下落している一方、中長期的には着々とその地位を確立しているといえるだろう。
コラム：米国で3番目の仮想通貨(暗号資産)ETFの座を勝ち取るのは？
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