イーサリアム(ETH)は売り圧力に屈するのか?クジラの資金移動も

第二四半期が弱気市場のまま幕を下ろそうとする今、イーサリアム(ETH)の価格はかろうじて1,000ドル(約14万円)台のギリギリを維持している状況です。イーサリアムはラウンドトップのパターンで、1,045ドルのサポートラインにまで下落し、現在それを割り込んで弱気トレンドの到来が確定的になっています。

高まる売り圧力によるイーサリアム価格下落の可能性

イントゥ・ザ・ブロック(IntoTheBlock)のデータによると、1,108.27ドル~1,141.70ドルの価格帯で買われた706万ETHが価格の下落により損失を被っています。

このまま価格が1,000ドルのラインを割り込むと、再び投げ売り状態に陥る可能性が高くなります。その売り圧力が頂点に達すると、およそ468,000のアドレスが売りに走ってしまい、価格は700ドル以下にまで落ち込む可能性があります。

市場不安を引き起こすクジラの資金移動

もう1つの懸念材料としては、現在休眠中のクジラが今後活動を始め、50万ETH=5億4,500万ドル(約740億円)が市場にあふれる可能性が挙げられます。

暗号資産(仮想通貨)アナリストのコリン・ウー(Colin Wu)のツイッターによると、最近になって5つ以上のクジラと見られるアドレスが、51万5,000ETHを移動したとのことです。この巨額のイーサリアムは、当初ビットフィネックス(Bitfinex)に預けられていたものです。

この移動した資産をすぐにクジラが売りに出すとは限りませんが、大きな市場FUDを生み出す可能性は十分にあります。こうしたケースではサポートラインを割り込む力が加わり、900ドル台にまで価格が下がる可能性もあります。弱気市場がこのまま続けば、6月に記録した883ドル(約11万9,900円)を割り込むかもしれません。

第二四半期は、イーサリアムの価格がさらに10~12%下落するリスクを抱えたまま、完全な弱気市場で終わることになりました。ビットコイン(BTC)価格が20,000ドルを割って、さらに19,000ドルも維持できなくなると、イーサリアムもそれに続くことが予想されます。

参考
・Nearly 7 million ETH are Underwater, Will the Ethereum Price Sustain the Selling Pressure?

【こんな記事も読まれています】
ビットコイン(BTC)価格の下落で苦悩するマイニング企業
「ビットコイン」の検索数がグーグルで急上昇
メタバース市場規模は2030年までに約214兆円に成長、年平均成長率は約50%

おすすめの記事
ビットコイン(BTC)に機関投資家が本格参入?これまでの市場とは異なる動向にさまざまなアナリストが反応
仮想通貨ニュース
ビットコイン(BTC)に機関投資家が本格参入?これまでの市場とは異なる動向にさまざまなアナリストが反応
先日より急な高騰を見せたビットコイン(BTC)ですが、その要因に機関投資家がこれまでとは異なる形で参入している様子が見られると、さまざまなアナリストが指摘しています。誤報ではあったもののETF申請の結果が残っていることから未だ市場には期待感が漂っています。
デアワイズとホンダがWeb3ゲーム「ライフビヨンド」の乗り物関連ゲームなど共同開発へ
ブロックチェーンゲーム
デアワイズとホンダがWeb3ゲーム「ライフビヨンド」の乗り物関連ゲームなど共同開発へ
アワイズエンタテイメント(Darewise Entertainment)とアニモカ・ブランズ・ジャパン(Animoca Brands Japan)が、本田技研工業株式会社と共同で、Web3ゲーム「ライフビヨンド(Life Beyond)」の交通機関および乗り物関連のゲームプレイを開発することが明らかになった
【墨汁速報】バイナンスの「買収撤回によりFTX破産」の可能性浮上 米司法省もFTX事件の調査を開始
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】バイナンスの「買収撤回によりFTX破産」の可能性浮上 米司法省もFTX事件の調査を開始
バイナンスがFTXの買収を断念する可能性が高いというリーク後、正式にFTXの買収を断念することを発表。さらにWSJの報道によると米国証券取引委員会(SEC)と米国先物取引委員会(CFTC)によるFTXの顧客資産使い込みやレンディングの調査に米国司法省が加わるという。
【墨汁速報】仮想通貨最大手”バイナンス”カナダ市場の撤退を発表 新たな規制要求を理由に
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】仮想通貨最大手”バイナンス”カナダ市場の撤退を発表 新たな規制要求を理由に
仮想通貨(暗号資産)取引所最大手のバイナンス(Binance)は、カナダ市場において新たな規制当局による規制要求を理由にサービスの撤退を発表。2023年に入ってバイナンスの2022年末の行動の反動から、各国の規制当局による仮想通貨市場の取締りによる撤退が相次いでいる。