取引所トークン「オーケービー(OKB)」とは?

2021年は暗号資産市場全体が活況となっているが、その中でも特に取引所トークンの上昇が目立っている。最も知名度の高い取引所トークンとしては、世界的に有名な暗号資産取引所であるバイナンス(Binance)が発行したバイナンスコイン(BNB)が挙げられるが、今年に入ってから暗号資産オーケービー(OKB)がその勢いを強めている。

OKBの価格は8月16日時点で2,458円と、年初来のパフォーマンスでは250%以上のリターンとなっている。代表的な暗号資産であるビットコイン(BTC)が69%であることから、そのパフォーマンスの良さもうかがえる。

取引所トークンの種類

取引所トークンは、OKExのような中央集権型の暗号資産取引所により発行されたトークンと、Uniswapのような非中央集権型の分散型取引所(DEX)のガバナンストークンを指す場合がある。

今回は、中央集権型の暗号資産取引所により発行されたトークンについて紹介する。

#
参照:CoinGecko

取引所トークンの時価総額で上位に名を連ねるのは、すでに紹介したBNBやOKBの他、以下の通り。

  • FTXトークン(FTT):暗号資産取引所FTXが発行
  • クリプトドットコムコイン(CRO):暗号資産取引所クリプトドットコム(Crypto.com)が発行
  • レオトークン(LEO):暗号資産取引所ビットフィネックス(Bitfinex)の親会社アイフィネックス・インク(iFinex Inc)が発行
  • フォビトークン(HT):暗号資産取引所フォビグローバル(Huobi Global)が発行

国内暗号資産取引所で購入できる取引所トークンは?

主な取引所トークンのうち、国内で暗号資産交換業の登録を受けている取引所で取扱いがあるのは「OKB」と「HT」だ。

なかでもOKBは、2021年6月30日に日本で取扱いが開始されたばかり。中国三大取引所の一つであるOKGroupのの日本法人であるOkCoinJapanが取扱いを発表した。OKBの史上最高値は今年5月の約4,830円 。その後は一服したものの、直近では暗号資産全体の相場環境も追い風となり、8月16日時点のOKB価格は、日本でのリスティング後から2倍以上となっている。

#
出典:CoinMarketCap

#
参照:TradingView

OKCoinJapanの主な特徴として以下の2つが挙げられる。

①迅速な入出金
24時間365日、即時処理を行なっているため、効率的に資金を運用することができる。

②業界最狭水準のスプレッド
板取引に注力しており、スプレッドが狭いので、取引コストを抑えて利益の最大化が狙える。

OKBの概要

OKBは、グローバル展開する暗号資産取引所OKExの暗号資産(トークン)で、いわゆる取引所トークンの1つ。OKBはイーサリム(Ethereum)ブロックチェーンを利用して発行・移転をする分散型デジタル資産であり、イーサリアムブロックチェーンのトークン規格ERC-20で作られた。

また、定期的にバーン(焼却)を行い、通貨価値の安定を図っているという特徴がある。

■参考:暗号資産『オーケービー(OKB)』とは?

おすすめの記事
【墨汁速報】仮想通貨最大手バイナンス 金融法に反して顧客資産流用か?=リーク
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】仮想通貨最大手バイナンス 金融法に反して顧客資産流用か?=リーク
仮想通貨最大手取引所のバイナンスは日本円にして1000億円を超える資金を企業収益と顧客資産と合わせて運用していたと元社員と元規制当局官がリーク。米国の金融法において顧客資産と取引所の資産を分けて保管する「分別管理」が求められており、バイナンスはこれに違反していたという。
【墨汁速報】米司法省とSEC「1200億円の仮想通貨トラブル」のブローカレッジ「ジェネシス」とDCGの調査開始
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】米司法省とSEC「1200億円の仮想通貨トラブル」のブローカレッジ「ジェネシス」とDCGの調査開始
ウィンクルボス兄弟のジェミニ(Gemini)と1200億円のトラブルを抱える仮想通貨ブローカレッジ最大手のジェネシス・トレーディング(Genesis Trading)と親会社のデジタル・カレンシー・グループ(DCG)は、米司法省と米証券取引委員会(SEC)から両社の資金関係の送金について密かに調査が開始されたという。
【墨汁速報】ETF最大手ブラックロック(BLK) コインベースと提携しビットコインETF申請へ=リーク
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】ETF最大手ブラックロック(BLK) コインベースと提携しビットコインETF申請へ=リーク
ETFジャイアントのブラックロック(BLK)がコインベースと提携してビットコイン現物を運用するETFの申請間近だという。同社は仮想通貨に関連するETFを2022年にすでにローンチしており、ビットコイン先物をベースとしたETFは2021年に承認され米国市場において複数のファンドが提供している。