仮想通貨(暗号資産)はオワコンなのか？2025年今後の展望

2025年4月4日

墨汁うまい

どうも仮想通貨専業8年目の墨汁うまい(@bokujyuumai)です。

ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)が代表する仮想通貨(暗号資産)は2025年1月に迎えた仮想通貨推進派のドナルド・トランプ大統領の就任式以降下落し続けており、苦戦を強いられています。

本稿では仮想通貨の2025年の墨汁うまいの展望について仮想通貨（暗号資産）投資家向けにわかりやすく解説を行います。

トランプ政権発足で事実売り

ドナルド・トランプ大統領は仮想通貨推進派として知られており、早くから自信のNFTコレクションをシリーズ化、さらには大統領就任式前には当時ブームとなっていたミームコインを「トランプコイン（Official Trump）」としてソラナ（SOL)上で発行したことで話題となりました。

民主党のカマラ・ハリス氏（ジョー・バイデン氏）側も若者からの票獲得目的で仮想通貨を支持するとしていたものの、付け焼き刃では本当の仮想通貨推進派のトランプ氏には勝てなかったということです。

結果トランプ氏は圧勝となり、米国初のイーサリアム（ETH）を個人で保有し、NFTコレクションやミームコインを持つ大統領となったのです。

一方でビットコイン価格の下落に伴いイーサリアム率いるアルトコイン全体も2月に入って平均-50%、現在はさらなる下落となり仮想通貨界隈は賑いを見せなくなってしまっている「事実売り」の状態です。

ETH速報：ビットコイン下落からトランプ就任式の事実売り→トランプショック？🤔

仮想通貨セクターごとの下落率の高さは

AIエージェント：-62%~-54%
LRT：-50.42％
L2 Stack：-45.84%~-44.2%
DAレイヤー：-42.58%~-39.86%
DeFi：-42.67%~-37.16%
BaaS：-44.32%~-30.17%… pic.twitter.com/egBFAjM9QV
— 墨汁うまい(Bokujyuumai) (@bokujyuumai) February 3, 2025

短期的な期待は市場の勘違い

ビットコイン価格は2025年に最高値を記録し、ドル建てでは11万ドルに迫る10万9319ドルを記録、円建てでは1707万円を記録しました。

一方でイーサリアムが最高値を更新できないことでアルトコイン市場の大半は最高値を超えることができず、ソラナのように最高値を若干更新するような銘柄もあったものの全体的に仮想通貨投資家が期待していた「仮想通貨のトランプバブル」とは違う展開となっているのです。

この背景にはトランプ大統領が大統領選前の2024年にビットコインカンファレンスに登壇した際の「ビットコイン準備金」が大きく関係しているといえ、「米政府がビットコインを買う」というような勘違いをしていたことも理由の1つであると言えます。当時からトランプ氏は「政府が押収したビットコインを売らないで戦略的に準備金にする」と述べており、実際に大統領令として署名した「仮想通貨準備金」にはビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を中心とするものであり、最初の発言から大統領令、実際の仮想通貨準備金構築まで正確に実現しているのです。

短期的な下落だけでは仮想通貨はオワコンとは言えない

一方でこれらの動きは短期的に市場を見たものであり、年単位のビットコインチャートでみればあくまで最高値を更新した後の利確やポジション整理による下落なのか、トレンドが転換して仮想通貨がいわゆる「オワコン」になるのかが決まったわけではないのです。

円建てで見れば1000万円を守りつつ緩やかに回復していって最高値を超えていくことができれば自ずとイーサリアム価格も最高値を更新し、いわゆる仮想通貨全体が高騰する「アルトコインシーズン」を見る事ができるといえるでしょう。

というのもイーサリアム周りの開発は2021年の最高値更新時よりも圧倒的に成長しており、各チェーン間のブリッジやイーサリアム上に展開するL2、AIエージェントのようなAIを取り込む動きも早まってきており、常にプロジェクトは進化しているのです。

トランプ政権は間違いなく仮想通貨にプラス

現状ストラテジー社（元MicroStrategy）がビットコインを買い続けることにより、ナスダック100のインデックス入りを果たしたこと、仮想通貨は変わらずリスク資産であることから米株及び米経済との直接的な相関関係が高まっている状態です。

一方でトランプ政権下での米国証券取引委員会(SEC)は仮想通貨取引所のみならず分散金融（DeFi）のユニスワップやNFT市場のイミュータブルなどの訴訟や調査をすべて取下げており、仮想通貨優遇政策まで用意しているのです。イーサリアムETFに続いてソラナETFが承認されたのも大きく、バイデン政権下ではSOLの証券性を理由に否決が連続していたことから、規制動向もトランプ政権によってマイナスどころかプラスの追い風となっているのです。

技術開発面とファンダメンタルで中長期的にプラスであるのは間違いなく、米中央銀行に当たるFRBはタカ派（金融引き締めに意欲的）ではあるものの、仮想通貨下落となった利上げではなく、利下げを行っている点も中長期的に市場へ資金が流れる理由となるのです。

これらのことから仮想通貨はオワコンではなく、ビットコイン投機の加熱と米株市場の影響が大きく、長期的な未来は明るいと言えるでしょう。

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この記事を書いた人

墨汁うまい

X（旧Twitter）フォロワー74,000人。元祖仮想通貨(暗号資産)速報や解説で知られており、いわゆる「億り人」。渡英を経て為替からイギリスへの国際送金を模索しているうちにビットコインに出会い、2016年にトレーダーとして参入、2025年で仮想通貨歴10年目を迎える。複数の店舗経営者から法人トレーダーへと転向し、仮想通貨だけでなく為替、コモディティなど幅広く投資を行う。イーサリアムに未来を感じて2016年から開発動向を追っており、リサーチャーとして分散金融（DeFi）やL2（レイヤー2）など複雑な技術、市場分析のリサーチレポートやツールなどをDMMオンラインサロン「墨汁うまいと学ぶ仮想通貨の世界」にて配信中。その他仮想通貨メディア「コインチョイス」では仮想通貨市場の速報記事を配信。仮想通貨マーケットオブザーバーとして定評がある。メディア掲載実績：週刊SPA!、週刊FLASH、日経トレンディ、ダイヤモンドZAIなど他