ビットコイン(BTC)に機関投資家が本格参入?これまでの市場とは異なる動向にさまざまなアナリストが反応

 ビットコイン(BTC)市場に大きな変化が起きていますが、これは機関投資家の需要が急激に伸びているためと考えられ、専門家の意見や市場のデータもそれを裏付けています。

ビットコイン価格の上昇と機関投資家の需要

仮想通貨アナリストであるマイルス・ドイッチャー(Miles Deutscher)氏は、注目すべき市場の変化について「ここ数日で市場に大きな変動が起きている」として、5つの根拠を挙げています。

まずはCMEグループの先物取引額が、2年ぶりの高レベルに達していることです。CMEグループも、ビットコイン先物の建玉が20,000枚を超えて、過去最高を記録したことを明らかにしました。これは100,000BTCに等しく、34億ドル(約5,110億円)の価値があり、機関投資家が関わっていることを示唆しています。

2つめの根拠は、先物と同様にCMEの現物取引額も回復しており、3ヶ月ぶりのピークに達していることです。さらにコールオプションの建玉が、100億ドル(約15,000億円)という驚くべきレベルに達していることも、もう1つの重要な根拠です。

この状況を解説するため、ドイッチャー氏は過去の重大事を引き合いに「2021年の強気市場のピークでも、コールオプションの建玉が99億ドルに達していた」として、総合的に見ても機関投資家が大きく関わっていると明言しています。

4つめの根拠としてドイッチャー氏は、わずか1週間で暗号資産(仮想通貨)関連株が15%も値上がりしたことを挙げています。これは広範な金融エコシステムが、機関投資家の心理と現状を好意的に受け入れていることの表れでしょう。

最後の根拠は、公的資金への資金流入が特殊なパターンを示していることです。たった1日でビットコインに4,300万ドル(約646,000万円)が流入しており、これは2023年現時点までの総流入額の10%にあたります。機関投資家の投資熱が高まっている証拠と言えるでしょう。

こうした市場の動きに対して、別なアナリストのザヒール(Zaheer)氏は、建玉で最大の取引所であるCMEの支配的ポジションは一時的なものではないと見ています。

彼は「経験豊かな投資家が仮想通貨市場に参入している。彼らは、海外の取引所よりも規制が進んだ取引所を好むため、もともとの仮想通貨投資家は脇に追いやられる可能性がある」という見解を示しています。

投資家間の力学変化は、年初来最低の30%にまで落ち込んでいるバイナンス(Binance)のビットコイン先物市場シェアにも表れています。

もう1人の著名なアナリストであるペントシ(Pentoshi)氏は、別な側面から強気の指標を読み取って、「ビットコインETFにつながる市場の状況を考えると、すでに売りたい人は売っている。ステーブルコインは3ヶ月前に底を打ったが、ここ2年で初めて我々は資金流入を目にしている。市場が反転するサインだろう」と推測しています。

JPモルガンもビットコインに乗り気

機関投資家にとってもう1つの重要な話題は、米証券取引委員会(SEC)がビットコインETFを承認するかどうかです。JPモルガン(JPMorgan)はその心理をもとに「ここ最近の市場の流動には、機関投資家の参入があったようだ」と分析しています。

さらにビットコインの力強いパフォーマンスに関しても、「CMEのビットコイン先物をベースにした、我々の先物ポジション代理権は、おおむね機関投資家に利用されるものだが、この1週間で急増した」と言及しています。

またJPモルガンのアナリストは興味深い変化として、「大口のウォレットに巨額のビットコイン流入があったが、これは機関投資家の需要を示している」と述べ、以前個人投資家によって独占されていた時の市場パターンと、明らかに異なる状況を指摘しています。

参考:Bitcoin Price Is Pushed Higher By Institutional Demand: 5 Clear Signs

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