ソラナ(Solana)専用のノンカストディアル・ウォレットSolFlareでSOLをステークする方法

SolFlareは、Solana(ソラナ)ブロックチェーン専用に作成されたノンカストディアルの暗号資産ウォレットです。シンプルかつ直感的なインターフェイスでソラナのネイティブトークンSOLの管理を行うことができます。

SolFlareは、ソラナ専用として初めてのウォレットとなりますが、SOLをステーキングできるウォレットとしても初です。今回はこのSolFlareウォレットを用いたSOLのステーキング方法をご紹介します。

ソラナは、2020年にローンチしたスマートコントラクトが実行できる汎用ブロックチェーンです。「高速な処理ができるブロックチェーン」と表現されるプロジェクトは他にも複数存在しますが、その多くが秒間50-100トランザクションです。ソラナの場合は、秒間で5万トランザクションを実行できる点でゲームチェンジャーだと期待されます。ソラナについて基礎的な情報はこちらの「Solanaとは?秒間5万トランザクションを処理できるブロックチェーン」で紹介しています。

SolFlareウォレットでSOLをステーキングする方法

#

SolFlareでSOLをステークする前に、まずはSolFlareのウェブサイトにアクセスし、ウォレットを作成する必要があります。アクセス後は、上画面のオレンジの「CREATE A WALLET」をクリックし、ウォレットを作成してください。すでにウォレットを作成済みの方は青の「ACCESS A WALLET」をクリックしてアクセスします。
#
ウォレットにアクセス後は、上画面に移行します。SOLを保有していない場合は、黒地で潰している箇所にアドレスが記載されているので、そちらにSOLを送信しておきましょう。

余談ですが、保有していた5SOLをSolFlareへ送信した際にかかった送信手数料は0.000005SOL(執筆時点で1SOLあたりおよそ3ドル)でした。また体感での感想になりますが、送信からSolFlareで受信するまでの時間はほぼ即時という印象を受けました。
#
SolFlareでSOL保有を確認後、ステーキングを行います。ステーキングを始めるには、まずステーキングアカウントを作成しなければなりません。上画面のように、上端のタブから「Staking」を選択し、その後画面に表示されているオレンジ地の「CREATE ACCOUNT」を選択します。

#
その後、上画面がポップアップされますので、中央枠内(Amountと表示)にデポジットするSOLトークンの数量を入力して次に進みます。この際にパスワードを求められますので、それを入力して進むとステーキングアカウントへのデポジットが完了します。
#

次にバリデーターを選択し、SOLをデリゲート(委任)してステーキングします。ウォレット内でバリデーター(Validator)の状況を把握することができますので、各バリデーターがステークしているSOLトークンの量、手数料、デリゲーターの数などを確認して、上画面右側にあるオレンジ時の「Delegate Now」選択すると、バリデーターの一覧が表示されます。その中から任意のバリデーターを選択し、次に進むと再度パスワードの入力を求められますので、それを入力して決定し、トランザクションが通ればデリゲートは完了です。
以上で、SolFlareを用いたSOLのステーキングは完了です。仮にステーキングをやめてSOLを回収したい場合は、「UNDELEGATE」 から行うことができます。

【こんな記事も読まれています】
Solana(ソラナ)のハイスピードトランザクションを体感、dApp「Break」
Solana(ソラナ)6月の取り組みまとめ
ソラナ財団(Solana Foundation)のビジョンと主な取り組み

おすすめの記事
【墨汁速報】香港規制当局ビットコインETF承認の可能性を示唆 規制緩和の公開専門協議会を発足
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】香港規制当局ビットコインETF承認の可能性を示唆 規制緩和の公開専門協議会を発足
香港の仮想通貨規制を行う「香港証券先物委員会(SFC)」は10月31日、個人投資家に仮想通貨投資を許可する方針を進めるための専門家との公開協議会を発足。香港証券先物委員会のフィンテックユニット代表のエリザべス・ウォン氏は今月17日に開催されたカンファレンスで規制緩和について述べていた。
【墨汁速報】FTX Japanに1ヶ月の業務停止命令 仮想通貨の引出しを停止等を指摘
仮想通貨ニュース
【墨汁速報】FTX Japanに1ヶ月の業務停止命令 仮想通貨の引出しを停止等を指摘
関東財務局は破産危機にある仮想通貨取引所FTX.comの日本法人に当たる「FTX Japan」に対して1ヶ月の業務停止及び業務改善命令となる行政処分を発表。FTX Japan顧客の預かり資産の正確な把握などを求めており、FTX CEOのサム・バンクマン・フリード氏の顧客資産使い込み報道による心配を払拭する必要があるようだ。