• Home
  • ニュース
  • 仮想通貨別ニュース
  • 相場・価格
  • 仮想通貨動画ニュース
  • ICO
  • 法規制・政府
  • 仮想通貨取引所
  • 確定申告・税金
  • マイニング・採掘
  • ブロックチェーン
  • ウォレット
  • イベント
  • インタビュー・対談
  • その他
  • 価格相場/チャート
  • ビットコイン 価格/相場/チャート
  • イーサリアム 価格/相場/チャート
  • リップル 価格/相場/チャート
  • ビットコインキャッシュ 価格/相場/チャート
  • ライトコイン 価格/相場/チャート
  • NEM(XEM) 価格/相場/チャート
  • バイナンスコイン(BNB) 価格/相場/チャート
  • モナコイン 価格/相場/チャート
  • リスク 価格/相場/チャート
  • イオス(EOS) 価格/相場/チャート
  • ステラ(XLM/Stellar) 価格/相場/チャート
  • 仮想通貨別アービトラージランキング
  • 仮想通貨時価総額
  • ビットコイン計算機
  • リアルタイムレートウィジェット
  • 初心者
  • 仮想通貨とは?
  • ブロックチェーンとは?
  • よく聞く「トークン」って何?
  • ビットコインの取引所と販売所の違い
  • フォローすべきインフルエンサーリスト
  • ポートフォリオ
  • ライター
  • 平野 淳也
  • 墨汁うまい (トレーダー)
  • 田口 仁 (DMM Bitcoin代表取締役社長 )
  • 栢森 加里矢(QUOINE 代表取締役CEO)
  • ヨリコ ビール (フルタイムビットコイナー)
  • ボリ平 (個人投資家)
  • ひろぴー (専業トレーダー)
  • 西内 達也 (筋肉ハーベスター)
  • 丸山 正行 (BTC税理士)
  • mineCC
  • HashHubコミュニティ
  • コインチョイス編集部
  • ライター一覧へ
  • 取引所口座開設方法
  • bitFlyer (ビットフライヤー)
  • coincheck(コインチェック)
  • DeCurret(ディーカレット)
  • GMOコイン
  • bitbank(ビットバンク)
  • BITPoint (ビットポイント)
  • Huobi(フォビ)
  • DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)
  • Liquid by Quoine
  • 仮想通貨取引所比較
  • PR
  • イベントまとめ

長瀬雄壱

長瀬雄壱
フリージャーナリスト、大手マスコミのOB記者。在職中は社会部、科学部、外信部で記者活動を行なう。特に外信部では、10年余り海外特派員(3カ国)を務め、国際関係、政治、経済、社会、戦争取材など、あらゆる分野で記者活動を続けた。翻訳業務経歴は約50年あり、今でも海外ニュースを深くモニターしている。
ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨に投資したい人のための総合情報サイト。 現役トレーダーによるビットコイン取引の手法もブログで公開。各取引所の特徴・最新ニュースなど、ビットコインがはじめての方にも分かりやすい最新情報を提供。

長瀬雄壱の記事一覧
長瀬雄壱の仮想通貨に関するコラムを掲載しています。

JPモルガンCEOが仮想通貨規制問題を早急に解決するよう訴える

JPモルガンCEOが仮想通貨規制問題を早急に解決するよう訴える

JPモルガンのジェイミー・ダイモン(Jamie Dimon)最高経営責任者(CEO)が、暗号資産(仮想通貨)の規制問題を急ぎ処理すべきと訴えています。これまでの同氏の仮想通貨に対する考え方などとあわせて紹介します。
VISAがCBDCに深くコミット【下】:中央銀行デジタル通貨に関わる5つの政策

VISAがCBDCに深くコミット【下】:中央銀行デジタル通貨に関わる5つの政策

暗号資産(仮想通貨)の幅広い受け入れを進めるVISA。今年の4月にアルフレッド・ケリーCEOが、同社の仮想通貨に関する5つの政策を明らかにしました。今回は、その5つの政策をはじめ、VISAの仮想通貨に関する取り組みをまとめます。
VISAがCBDCに深くコミット【上】:進む仮想通貨受け入れ

VISAがCBDCに深くコミット【上】:進む仮想通貨受け入れ

注目されるVISAの中央銀行デジタル通貨(CBDC)に深く関わる動き。VISAはすでにステーブルコインのUSDCの決済を開始しています。今回は、そんなVISAの仮想通貨受け入れの戦略に関して紹介していきます。
タイム社がメディア初、ビットコイン(BTC)決済を受け入れた理由は?

タイム社がメディア初、ビットコイン(BTC)決済を受け入れた理由は?

雑誌TIMEを発行するタイムが、ビットコイン(BTC)での決済を受け入れます。大手メディアとして仮想通貨の情報発信に留まらず、ビットコインの利用に踏み込むことになる。また同社は、受け入れたビットコインを保持し続けるという。
投資信託GBTCはETFに転換へ、グレイスケールがビットコインETF認可確信 

投資信託GBTCはETFに転換へ、グレイスケールがビットコインETF認可確信 

世界最大手デジタル資産運用会社グレイスケール・インべストメンツがビットコイン(BTC)投資信託「グレイスケールビットコイントラスト(GBTC)を、認可待ちのビットコインETFにそのまま転換する予定であることを発表しました。
機関投資家の74%「ビットコイン(BTC)はバブル」と回答、バンク・オブ・アメリカの調査

機関投資家の74%「ビットコイン(BTC)はバブル」と回答、バンク・オブ・アメリ...

バンク・オブ・アメリカの調査によると、ファンドマネジャーの4人に3人がビットコイン(BTC)はバブルであると考えていることが分かりました。今回発表された調査結果の内容と機関投資家の考えなどを紹介します。
米連邦準備理事会(FRB)がデジタルドルの2種のプロトタイプを7月にも公開へ

米連邦準備理事会(FRB)がデジタルドルの2種のプロトタイプを7月にも公開へ

米連邦準備理事会(FRB)は中央銀行デジタル通貨(CBDC)の開発を進めており、早ければ7月にもデジタルドルの2種のプロトタイプがリリースされる予定です。パウエル議長をはじめとした関係者のコメントなどをも紹介します。
ビットコインATMの設置台数が急増、2万台も目前

ビットコインATMの設置台数が急増、2万台も目前

2020年にビットコインATMの設置が目立って増加し、2021年に入っても増加傾向が続き、現在では世界72カ国に1万8000台近くのビットコインATMが設置されています。最近のビットコインAMTのデータに関して紹介します。
ビットコイン(BTC)ユーザーは4年以内に10億人に達し、市場規模は倍増へ

ビットコイン(BTC)ユーザーは4年以内に10億人に達し、市場規模は倍増へ

ブロックチェーンアナリストのWilly Wo氏が、ビットコイン(BTC)ユーザーが予想より早く10億人に達するとの見解を示しました。その他にもビットコインの時価総額が2~3カ月後には倍増するとの予想もあわせて紹介します。
ウォルマートがビットコイン(BTC)受け入れ発表か?新たなゲームチェンジャーに期待

ウォルマートがビットコイン(BTC)受け入れ発表か?新たなゲームチェンジャーに期...

最近、世界最大の小売スーパーチェーン「ウォルマート(Walmart)」が5月中旬に公表する四半期決算報告の中でビットコイン(BTC)に関する発表があるとのうわさがでてきています。ウォルマートとビットコインの関係について紹介します。
年金資産運用にビットコイン(BTC)など優良仮想通貨が注目される時代に

年金資産運用にビットコイン(BTC)など優良仮想通貨が注目される時代に

年金資産が暗号資産(仮想通貨)特にビットコイン(BTC)を資産運用のために競って購入する時代が到来しようとしています。イギリスの仮想通貨取引所の動きやコメントなど、年金とビットコインの関わりを紹介します。
新型コロナウイルスはデジタル通貨と分散型金融を加速する

新型コロナウイルスはデジタル通貨と分散型金融を加速する

新型コロナウイルスが仮想通貨に与えている影響は大きいとは言われますが、実際にどのような影響を与えているのでしょうか?既存の金融システムの変化、デジタル通貨の流通の加速や中央銀行デジタル通貨(CBDC)の台頭などを紹介します。
ビットコイン(BTC)採掘量の3分の2は米中4社が購入、企業戦略の一環

ビットコイン(BTC)採掘量の3分の2は米中4社が購入、企業戦略の一環

アメリカと中国の合わせて4社が購入したビットコインの量が、昨年8月からマイニングされたビットコイン(BTC)量の66%に相当していることが分かりました。どのような企業が購入しているのか、そして購入の背景にある戦略なども紹介します。
経験の浅い投資家の30%は購入したビットコイン(BTC)を1年以内に売却

経験の浅い投資家の30%は購入したビットコイン(BTC)を1年以内に売却

マーケットリサーチ会社のカーディファイ(Cardify)の調査結果によると、経験の浅い投資家は手にしたビットコイン(BTC)を1年も保持できない傾向にあることが分かりました。その他の個人投資家の資産の変動などレポートの内容を紹介します。
米認定投資家の4人中3人が年内にビットコインに投資、Xangleの調査結果

米認定投資家の4人中3人が年内にビットコインに投資、Xangleの調査結果

デジタル資産の情報開示プラットフォームであるXangleがレポートを発表。米国の認定投資家の多くが今年中に、ビットコイン(BTC)など暗号資産(仮想通貨)を購入する計画を進めているという。レポートの内容を紹介します。
ロシアがついに180度政策転換、デジタルルーブルの試験運用開始へ

ロシアがついに180度政策転換、デジタルルーブルの試験運用開始へ

このほどロシアで来年にも中央銀行デジタル通貨(CBDC)の試験運用が開始される可能性があることが報じられました。デジタルルーブルの発行へ向けた動きはどのような段階なのか、同国の中央銀行の発表などを紹介します。
「仮想通貨の時代が遂に到来」とマイケル・ノボグラッツ氏が断言する背景とは?

「仮想通貨の時代が遂に到来」とマイケル・ノボグラッツ氏が断言する背景とは?

マイケル・ノボグラッツ氏はビットコイン価格が今年末までに10万ドル(約1,090万円)に到達すると予想する人物の1人です。その彼が、「遂に暗号資産(仮想通貨)の時代が到来した」とツイッターに投稿した背景とは?
米国のビットコインETF許認可迫る、CBOEがETF上場をSECに申請

米国のビットコインETF許認可迫る、CBOEがETF上場をSECに申請

シカゴ・オプション取引所(CBOE)がビットコインETFの上場に向けて米証券取引委員会(SEC)に申請を行った。今回のビットコインETF申請は許可されるのか?これまでのビットコインETFに関する情報もあわせて紹介します。
SEC次期委員長候補ゲンスラー氏が公聴会で仮想通貨に前向きな発言

SEC次期委員長候補ゲンスラー氏が公聴会で仮想通貨に前向きな発言

米証券取引委員会(SEC)の次期委員長候補であるゲーリー・ゲンスラー(Gary Gensler)氏が、公聴会でビットコインをはじめとする仮想通貨に関して前向きな発言をしました。発言の内容と同氏の仮想通貨への姿勢を紹介します。
米国のコロナ対策の緊急経済対策1.9兆ドルに中銀デジタル通貨(CBDC)の活用あるか?

米国のコロナ対策の緊急経済対策1.9兆ドルに中銀デジタル通貨(CBDC)の活用あ...

バイデン政権はパンデミックによって大きな打撃を受けた経済再建に1.9兆ドルの追加経済対策を打ち出しています。そこに中央銀行デジタル通貨(CBDC)に利用のうわさも出てきています。アメリカのCBDCに関する動きをまとめます。
中央銀行はCBDC発行で民間のデジタル通貨に遅れるな、IMFが文書で提言

中央銀行はCBDC発行で民間のデジタル通貨に遅れるな、IMFが文書で提言

多くの国でその開発が進む中央銀行デジタル通貨(CBDC)。国際通貨基金(IMF)がこのほど、(CBDCは、急速に進む金融システムの中で大きな障壁に直面するだろうと伝えています。IMFが発表したブログを紹介します。
米FRBがCBDC・ステーブルコインの政策マネジャー募集する背景とは?

米FRBがCBDC・ステーブルコインの政策マネジャー募集する背景とは?

米バイデン政権下の連邦準備制度理事会(FRB)が中央銀行デジタル通貨(CBDC)およびステーブルコインに関するデジタルイノベーション政策プログラムマネジャーを募集。パウエル議長の発言など、アメリカのCBDCに関する状況を紹介します。
ビットコイン時価総額は1兆ドル超え、JPモルガンなど金融機関を凌ぐ

ビットコイン時価総額は1兆ドル超え、JPモルガンなど金融機関を凌ぐ

ビットコイン(BTC)の時価総額が、JPモルガンやバンク・オブ・アメリカ(BAC)など金融機関の3行合わせたそれを抜き去りました。そして2021年2月20日には、1兆ドル(約106兆円)を超えました。

次の仮想通貨参入企業はAppleかTwitterか?市場は総額150兆円超に到達...

相次ぐ企業のビットコイン投資のニュースにより、次の参入企業はどこになるのかという話題は尽きません。今後の参入候補にはAppleやTwitterの名前が挙がっていますが、その参入による市場への影響はどこまでのものになるのでしょうか。

「ビットコイン(BTC)を保有しない企業は無責任」米国の投資情報番組で司会者が大...

「ビットコイン(BTC)を保有しない企業は無責任である」と現在頻発している企業のBTC投資に対して、米国投資情報番組の司会者が発言したことが話題になっています。本人もBTCへの投資を行っており、それは法定通貨へのヘッジと考えられています。
大企業によるビットコイン(BTC)投資、アップル参入時の影響は?

大企業によるビットコイン(BTC)投資、アップル参入時の影響は?

イーロン・マスク氏が率いるテスラが15億ドルに相当するビットコインへの投資を発表するなど企業のビットコイン保有が注目されています。カナダの投資銀行が発表した、アップルが仮想通貨に参入した場合の影響を紹介します。
仮想通貨に投資する若年層がますます増えている理由とは?

仮想通貨に投資する若年層がますます増えている理由とは?

機関投資家がビットコイン(BTC)への投資を増やしていることを別にして、ミレニアルズ世代を始めとする若い世代の仮想通貨への投資が目立ち始めています。なぜ若年層は仮想通貨への投資へと動いているのでしょうか?
ビットコイン(BTC)ピークは数年後で価格は20倍に?バイナンスCEOが予測

ビットコイン(BTC)ピークは数年後で価格は20倍に?バイナンスCEOが予測

最大手仮想通貨取引所バイナンス(Binance)の最高経営責任者(CEO)のCZことチャンポン・ジャオ氏がビットコイン(BTC)の価格のピーク数年後、現在の価格の20倍になる可能性があるとコメントした。
米ヴァルキリー社が新たにビットコインETF認可申請、風向きの変化に期待高まる

米ヴァルキリー社が新たにビットコインETF認可申請、風向きの変化に期待高まる

米投資会社ヴァルキリー・デジタル・アセットがこのほど、ビットコインETFの発行を米証券取引委員会(SEC)に申請したことが明らかになりました。新SEC委員長など最近のビットコインETFの状況を合わせて整理します。
国際決済銀行(BIS)がCBDCテストの新たなプラットフォームをローンチへ

国際決済銀行(BIS)がCBDCテストの新たなプラットフォームをローンチへ

国際決済銀行(BIS)がこのほど、中央銀行デジタル通貨(CBDC)に関するプラットフォームをローンチすることを発表しました。今回の発表の詳細やBISイノベーションハブの責任者のコメントなどを紹介します。
SECの提訴でXRP証券か否か、ガーリングハウスCEOの対応は?

SECの提訴でXRP証券か否か、ガーリングハウスCEOの対応は?

仮想通貨XRPが証券法に違反したとして2020年末に米証券取引委員会(SEC)から提訴されたリップル社は今年、生き残りをかけた大きな戦いを開始します。SEOのガーリングハウス氏がツイッターに投稿した主張を紹介します。

仮想通貨業界はSEC委員長に指名されたゲンスラー氏に「慎重ながら楽観的」見方

このほどバイデン新大統領が米証券取引委員会(SEC)委員長にゲーリー・ゲンスラー氏を指名したことが明らかになりました。ゲンスラー氏が仮想通貨業界に対して、どのような見解を示していたのかを紹介します。
ビットコイン価格は長期的に14万6,000ドル、JPモルガンの判断の根拠は?

ビットコイン価格は長期的に14万6,000ドル、JPモルガンの判断の根拠は?

JPモルガン・チェースがこのほど、ビットコイン(BTC)の価格目標を14万6,000ドル(約1,500万円)に設定していることが分かりました。この価格目標に関するストラテジストらの見解などを紹介します。
モネロなどプライバシーコインが規制強化で存続の危機に

モネロなどプライバシーコインが規制強化で存続の危機に

プライバシーコインといわれる仮想通貨のモネロ(XMR)やダッシュ(DASH)など、匿名性の高い仮想通貨の将来性が危ぶまれています。モネロの特徴をはじめ、その背景にある規制強化や上場廃止などの流れを紹介します。
400万円を超えたビットコイン(BTC)、アナリストたちの見方は?

一時400万円を超えたビットコイン(BTC)、アナリストたちの見方は?

ビットコインの価格が(BTC)が一時約400万円を突破しました。時価総額では、7400億ドルを超えるなど大きく上昇しています。そんななか、仮想通貨関連の業界人やアナリストらは今後の価格の推移についてどのように見ているのでしょうか?
シンガポールがアジアのシリコンバレー実現を目指す、手始めにブロックチェーン商用化

シンガポールがアジアのシリコンバレー実現を目指す、手始めにブロックチェーン商用化...

シンガポールが、アジアのシリコンバレーの実現を目指して力強く動き始めています。中でも2020年12月に発足したシンガポール・ブロックチェーン・イノベーション・プログラム(SBIP)について紹介します。
ビットコイン(BTC)はプライバシー強化のTaprootなどの実装で大幅アップグレード

ビットコイン(BTC)プライバシー強化のTaprootなどの大幅アップグレードへ...

ビットコイン(BTC)のアップグレード「タップルート(Taproot)」が今年にも実装されるのではないかとの期待が高まっています。そこで今回は、このTaprootによってどういったことが変化するのか紹介します。
仮想通貨市場2021年も強気相場が予想される要因を探る

仮想通貨市場2021年も強気相場が予想される要因を探る

2021年に入って一時ビットコイン(BTC)は350万円を突破し、イーサリアム(ETH)は10万円を突破するなど、昨年に引き続き好調な仮想通貨市場。2021年も強気相場が予想されるさまざまな要因を探ります。
米証券取引委員会(SEC)のリップル社提訴に業界が反応、擁護の声も

米証券取引委員会(SEC)のリップル社提訴に業界が反応、擁護の声も

米証券取引委員会(SEC)がXRPを証券であるとして、未登録の証券を発売して証券法違反の疑いでリップル(Ripple)社を提訴したニュースは反響を呼んでいます。リップルを支持するメサーリのCEOのコメントを紹介します。
フィデリティ・インベストメンツCEOがビットコイン(BTC)を称賛

フィデリティ・インベストメンツCEOがビットコイン(BTC)を称賛

米金融最大手フィデリティ・インベストメンツ(Fidelity Investments)のCEOが、インタビューでビットコイン(BTC)に言及。そのテクノロジーと将来性を絶賛しました。内容を紹介します。

デジタル人民元約3億円分が蘇州市民10万人に配布!運用テストに中国EC大手も参加...

中国の蘇州市にて、CBDCの大規模な運用テストのために市民10万人を対象に、約3億円分のデジタル人民元が配布されています。10月に行われた深センでから比べて倍の費用がかかっており、最大手ECのJD.comも今回のテストに参加しています。
米国のバイデン次期政権は最終的に仮想通貨受け入れる、サークル社CEO語る 

米国のバイデン次期政権は最終的に仮想通貨受け入れる、サークル社CEO語る 

米国の次期バイデン政権は、最終的には暗号資産(仮想通貨)の存在を認め、容認するだろうとの見方が強まっています。ブロックチェーン企業サークル(Circle)のCEOがインタビューで語った見解を紹介します。
リップルが2021年、XRP送金プラットフォームを大幅拡張へ

リップルが2021年、XRP送金プラットフォームを大幅拡張へ

リップル(Ripple)は2021年、XRP送金プラットフォームの大幅拡張を計画しています。同社のシニアバイスプレジデントがポッドキャストのインタビューで語ったCBDCやビットコインへの見解などもあわせて紹介します。
世界初のカーボン取引トークン「UPCO2」の発売開始

世界初のカーボン取引トークン「UPCO2」の発売開始

ブロックチェーン企業連合であるユニバーサル・プロトコル・アライアンス(UPA)が世界初となるカーボン取引トークン「UPCO2」の発売を開始しました。地球環境の保全運動に貢献することなるこのトークンについて紹介します。
XRPが驚異の価格上昇、一時ビットコインを上回る取引量

XRPが驚異の価格上昇、一時ビットコインを上回る取引量

長い期間30円台を推移していたXRPの価格が11月に大きく上昇、アメリカの取引所コインベースでは一時96円を記録。11月24日には取引量でビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)を上回りました。
米政府が闇市場から押収したビットコイン(BTC)を退蔵したとの疑惑の声

米政府が闇市場から押収したビットコイン(BTC)を退蔵したとの疑惑の声

アメリカ政府がダークウェブに関連した犯罪者から押収した仮想通貨を貯め込んでいたのではないかと批判されています。政府が10億ドル相当の仮想通貨を押収した事件と、その透明性に疑問を疑問を呈する批判について紹介します。
米新財務長官に指名される仮想通貨に厳しかった元FRB議長イエレン氏とは?

米新財務長官に指名される仮想通貨に厳しかった元FRB議長イエレン氏とは?

米次期大統領のバイデン氏が財務長官に元連邦準備制度理事会(FRB)議長だったジャネット・イエレン氏を指名する見通しとなりました。仮想通貨に批判的な姿勢を示していたイエレン氏は、仮想通貨市場にどのような影響を及ぼすのでしょうか?
欧州連合(EU)がデジタルユーロ発行に向けて本格的作業をスタート

欧州連合(EU)がデジタルユーロ発行に向けて本格的作業をスタート

欧州中央銀行(ECB)のクリスティーヌ・ラガルド(Christine Lagarde)総裁がこのほど、デジタルユーロ発行の可能性に関して協議を開始することを発表。また、2~4年後にはデジタル通貨を発行する意向であることを明らかにした。
ビットコイン(BTC)価格の異常な高騰を支える3つの要因を探る

ビットコイン(BTC)価格の異常な高騰を支える3つの要因を探る

ビットコイン(BTC)の価格が180万円を超え、いよいよ200万円越えも現実的な見通しとなってきました。シティバンクが発表したレポートなど、今回のビットコインの強気相場の背景を探り、紹介していきます。
バイデン米次期大統領の仮想通貨政策は厳しいが進展もある?

バイデン米次期大統領の仮想通貨政策は厳しいが進展もある?

次期大統領に当選したジョー・バイデン氏は、仮想通貨に関してどのような影響を与えるのでしょうか?証券取引員会(SEC)がより強気の規制措置を取るとの声のほか、仮想通貨の支持者が指名されるとの声もあります。

人気のインタビュー記事

最新記事

仮想通貨ポートフォリオ管理 ChoiFoli
コインチョイスのTelegram